カーニーの年収は？職位別レンジとMBB・戦略ファーム比較

公式求人情報の記載

同社が公開している中途採用の求人情報では、給与欄は「非公開」、あわせて「みなし残業代有」と記載されています。雇用形態は正社員・無期雇用契約で、入社後6か月は試用期間とされています。勤務時間は9:00〜18:00（うち休憩1時間）、時間外労働ありという記載です（2026年8月時点）。

つまり、基本給に一定の時間外労働分が織り込まれた設計である点は公式情報から確認できます。提示額を検討する際は、額面だけでなくみなし残業の設定時間もあわせて確認する必要があります。

公式に示されている職位体系

報酬レンジは職位に強く紐づきます。同社の公式中途採用情報では、中途入社時のポジションとして「ビジネスアナリスト（BA）／シニア・ビジネスアナリスト（SBA）／アソシエイト／マネージャー／プリンシパル」の5段階が明示されており、「どのポジションからスタートするかは現在のご経験の内容に応じて、選考プロセスの過程で判断する」とされています。

この上にパートナーが位置します。年収を考えるうえでは、まず自分がどの職位でオファーを受けうるかを見立てることが出発点になります。

公式に開示されているのは「職位体系」まで。金額はすべて公式開示ではなく、公開集計値をもとにした推定です。

年代別の目安

20代後半から30代前半にかけて年収が大きく伸びるのが戦略ファーム共通の特徴で、カーニーもこの形をとります。事業会社から転職した場合、入社直後よりも「3〜5年後にどこまで上がるか」で判断したほうが実態に近くなります。

大手口コミサイトの公開集計値をもとに編集部が丸めて整理した目安です。同社の公式開示ではありません。昇進スピードと評価によって個人差が大きく、同年齢でも数百万円単位の差が生じます。

平均値を見るときの注意

戦略ファームの平均年収は、若手層とパートナー層の構成比によって大きく振れます。東京オフィスの従業員数は公式情報で約330名とされており、母集団が大きくありません。数十人規模の回答から算出された数値である可能性が高い点は踏まえておくべきです。

また、業績連動の賞与部分が含まれるかどうかで数値の見え方が変わります。公開集計値は基本給のみを回答しているケースと総支給を回答しているケースが混在するため、幅を持って読むことが前提になります。

職位ごとの経験年数の目安

どの職位でオファーが出るかを見立てるうえで参考になるのが、同社が米国オフィス向けに公開している中途採用の職位別要件です。日本オフィスの基準とは異なる可能性がありますが、グローバル共通の職位定義を知る手がかりになります。

同社米国オフィスの中途採用ページに記載された要件です。日本オフィスの応募資格は「四年制大学卒業以上、実務経験1年以上」とされており、基準が異なります。

レンジの読み方

アソシエイトとマネージャーのレンジは重なります。これは「同じ職位でも評価によって支給額が変わる」ことと、「昇進のタイミングで一気に上がるわけではない」ことの両方を反映しています。

提示額を検討する際は、レンジの上限ではなく中央値を前提に考え、そのうえで昇進までの想定年数を掛け合わせて判断するのが現実的です。

MBBとの差はどこから生じるか

平均値ではマッキンゼー（約1,639万円）が頭ひとつ抜けており、BCG（約1,399万円）・ベイン（約1,338万円）とカーニーはほぼ同じ帯に入ります。少なくとも「MBBに入れなかったから年収が大きく落ちる」という構図ではありません。

差が出やすいのはパートナー層の報酬と業績連動賞与の振れ幅です。マッキンゼーとベインは賞与の振れ幅が大きいとされ、上振れ時の総額が平均値を押し上げやすい構造にあります。

BIG4系・総合系との差

BIG4系（約950万〜1,000万円）と比べると300万〜400万円以上、総合系のアクセンチュア（約866万円）と比べると1.5倍前後の水準です。若手のうちから差がつくというより、マネージャー以上の帯で差が開きます。

一方でBIG4系は組織規模が大きく職種の選択肢が広いため、報酬水準だけで優劣を判断するのは実務的ではありません。

戦略と実行の両方でフィーを取る

カーニーの案件は戦略策定にとどまらず、調達改革やサプライチェーン改革など実行局面に踏み込むものが多いのが特徴です。実行支援は期間が長く、継続案件になりやすいため、収益基盤としては安定しやすい構造にあります。

同社の公式採用FAQでも「継続案件が多いのも当社の特徴」と説明されており、プロジェクト期間は2か月程度の短期から半年〜1年の長期まで幅があるとされています。

パートナーが会社を所有する形態

同社は1995年に米EDS社の傘下に入った後、2006年にマネジメント・バイアウトによって独立を回復しました。パートナーが会社を所有する形態であるため、利益がパートナー層に配分される構造になっています。パートナー層の報酬が「数千万円以上」と幅広く語られるのはこのためです。

Up or Out に対する同社の説明

同社の公式採用FAQは、Up or Outについて「次のランクにプロモーションするまでの期間のおおよその目安はあるが、これによって直ちにUp or Outということではない」と説明しています。成長し続ける意志がある限りファームは支援を続ける、という立て付けです。

ただし目安の期間が存在すること自体は公式に認められており、報酬が「在籍年数への対価」ではなく「職位への対価」である点は変わりません。年収を上げる唯一の道は昇進であるという前提で考える必要があります。