カーニーは激務？残業時間・有給消化率と働き方の実態

戦略ファーム・総合系との比較

戦略コンサルティング業界では月70時間以上の残業が標準的な水準とされており、カーニーもこの範囲に収まります。同社だけが突出して重いわけではありませんが、BIG4系（月48〜65時間）と比べれば明確に負荷は高くなります。

各社とも算出基準や出典が異なるため、厳密な横並び比較には適しません。カーニーの数値は大手口コミサイトの公開集計値をもとにした目安です。傾向を掴むための参考としてご覧ください。

みなし残業代という前提

同社の公式求人情報では、給与について「非公開」「みなし残業代有」と記載されています。所定勤務時間は9:00〜18:00（うち休憩1時間）で、時間外労働ありとされています。

一定時間分の時間外労働が報酬にあらかじめ織り込まれた設計であるため、「残業した分だけ収入が増える」構造ではありません。年収と労働時間はセットで判断する必要があります。

公式サイトの記載

同社の公式「働きやすさ（Well-being）」ページでは、「高い有給消化率に代表されるWell-beingの体現」という項目が設けられ、有給消化率が戦略コンサルティング会社の中でトップであると記載されています。根拠としては大手口コミサイトの2025年8月時点の集計が挙げられています。

あわせて、フレキシブルな有給休暇として「プロジェクト終了後に1〜2週間の長期休暇」を取る運用が紹介されています。プロジェクト単位で働く戦略ファームでは、案件と案件の切れ目にまとまった休暇を取る形が現実的で、これが機能している状態と読めます。

公開集計値との整合

大手口コミサイトの公開集計値でも、同社の有給消化率は80%台後半から90%前後で示されることが多く、コンサルティング業界の平均を大きく上回る水準とされています。公式の主張と外部の集計値がおおむね整合している点は、指標としての信頼性を高めます。

ただし有給消化率が高いことと残業が少ないことは別の話です。稼働が重い時期とまとめて休む時期のメリハリが強い、と理解するのが実態に近いと考えられます。

稼働は戦略ファーム標準（月70〜80時間程度）、休暇の取りやすさは業界内で上位。この組み合わせが同社の働き方の特徴です。

アサイン公募という仕組みの意味

戦略ファームの働き方の質を左右する最大の要因は、どのプロジェクトに入るかです。案件のテーマ、クライアント、チーム構成によって負荷も学びも大きく変わります。

週次でアサインが公募され、半期ごとにプラクティスの希望を登録できる仕組みは、この最重要変数に本人の意思を反映させる設計です。「配属ガチャ」の要素を制度で小さくしようとしている点は、働き方を検討するうえで評価すべき要素と言えます。

次世代育成・女性活躍の行動計画

同社は次世代育成支援対策推進法および女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画（2026年4月〜2028年3月）を公式サイトで公開しています。法定の枠組みに沿った取り組みが継続されていることが確認できます。

チーム規模とアサインの原則

公式FAQでは、マネージャー以下のコンサルタントは基本的に1つのプロジェクトにアサインされるとされています。メンバー数はプロジェクト内容によりますが、「典型的には、コミュニケーションの取りやすい3〜4人くらいの少人数でチームを構成する」と説明されています。

複数案件を並行で持たされる働き方ではないため、稼働の山谷は案件のフェーズに素直に連動します。提案期や最終報告前に集中する一方、案件終了後に長期休暇を取りやすいのはこの構造によるものです。

プロジェクト期間と継続案件

同じくFAQでは、プロジェクト期間は2か月程度の短期から半年、1年という長期まで内容により様々であり、「継続案件が多いのも当社の特徴」と説明されています。

実行局面まで踏み込む案件が多いことの裏返しでもあります。短期の戦略提言を次々に回すスタイルより、ひとつのクライアントに長く入り込む働き方を好む人には相性が良い構造です。

クライアントとの協働

FAQでは「クライアントの社員とプロジェクトチームを組み、一体となって、様々な経営課題に対して具体的な戦略立案からインプリメンテーションまで行う」とされています。クライアント先での稼働や現場に足を運ぶ機会は相応にあると想定しておくのが妥当です。

同社の公式説明

公式の採用FAQでは、Up or Outについて「次のランクにプロモーションするまでの期間のおおよその目安はありますが、これによって直にUp or Outということではありません」と説明されています。コンサルタント自身が成長し続けられると考えている限り、ファームはその意志を支援し続けるという立て付けです。

同時に「コンサルタントとして学ぶべきものはすべて学び、更なる進化は求めないと考えた場合には、コンサルティング・ファーム以外に自己の成長の場を求めるのは自然なこと」とも述べられており、卒業を前提としたキャリア観自体は共有されています。

実務上どう受け止めるか

昇進までの期間に目安が存在すること自体は公式に認められています。年収も職位に強く連動する構造であるため、一定のペースで昇進していくことが前提のキャリアだと理解しておく必要があります。

「明日クビになる」種類の厳しさではなく、「一定期間ごとに次の職位に見合う成果が問われ続ける」種類の厳しさだと捉えるのが実態に近いと考えられます。