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メディヴァへの転職は?中途採用の職種・応募資格・選考フローを解説

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メディヴァの採用は、コンサルタント職だけではありません。クリニック運営担当や事務長といった事業運営職、産業保健師や管理栄養士などの医療専門職まで、4つの職種区分で通年募集しています。選考は書類選考と2〜3回の個人面接という比較的シンプルな構成です。本ページでは、公開されている採用情報をもとに中途採用の実像を整理します。

この記事のポイント

  • ✓採用区分はコンサルタント/事業創出&マネジメント/専門職/バックオフィスの4つ。中途採用が主体で通年募集
  • ✓選考フローは書類選考→個人面接2〜3回→内定。原則オンラインで、エントリーから内定まで約1〜2ヶ月とされる
  • ✓コンサルタント職の必須要件は大卒以上・社会人経験3年以上(原則)・基本的なPCスキル。医療資格は必須ではない
  • ✓歓迎される経験の幅が広く、コンサル出身者・医療機関勤務者・BtoC施設の立ち上げ経験者などが対象になる
  • ✓職種を限定しないオープンポジションと、選考前のカジュアル面談の窓口が用意されている

採用の全体像 — 4つの職種区分

メディヴァの採用ページは、募集を4つの区分に分けています。コンサルティングファームとして一括りにできない構成であり、応募先を選ぶ段階で自分がどの区分に当たるのかを見極める必要があります。

区分主な役割募集ポジションの例
コンサルタント医療・介護の経営コンサルティング、医療DX、医療政策サポート、海外展開支援医療経営/業務改善/在宅医療/開業支援/財務会計/精神科経営/ヘルスケア事業戦略
事業創出&マネジメント新規事業の企画・立ち上げと、医療機関そのもののマネジメントクリニック運営コンサルタント、クリニック運営担当、事務長
専門職資格を活かした医療・健康支援サービスの提供産業医、保健師、産業保健師、管理栄養士、臨床心理士・公認心理師
バックオフィス採用・事務など組織運営を支える機能採用担当(未経験可)、産業保健事務サポート、事務スタッフ

2026年8月時点で同社が公開している採用情報の区分に基づきます。募集ポジションは時期により変動します。

コンサルタント職だけの会社ではない

同社は医療機関の経営支援・運営代行を事業の柱に持つため、現場の運営そのものを担う人材を継続的に採用しています。事務長やクリニック運営担当は、コンサルタントとして外部から助言する立場ではなく、医療機関の内側で事業を回す立場です。

この構造は同社の特徴であると同時に、応募時の注意点でもあります。「コンサルティングファームに転職する」というイメージだけで応募すると、実際の職務内容と想定がずれる可能性があります。

職種区分ごとに求める資質が異なる

区分同社が挙げる求める力
コンサルタント課題解決・価値創出に必要な知識や原理/事実と分析をもとに課題解決の方向性を的確につかむ力
事業創出&マネジメント事業の価値と方向性を定めるヴィジョンを創り出す力/想定外のトラブルにも動揺せず解決に立ち向かうタフネス
専門職常に仕事の価値の向上を意識するマインド/チーム全体の価値を上げるチームワークとリーダーシップ
バックオフィス自身のアイデアを発揮しながら日々の業務に取り組む姿勢

同社のキャリア採用ページに記載された内容を整理したものです。

応募資格 — 公開求人票が示す要件

コンサルタント職の応募資格は、コンサルティングファームとしては標準的、あるいはやや門戸が広い設定です。公開求人票の記載を職種横断で整理します。

必須要件

医師・看護師などの医療資格は、コンサルタント職の必須要件ではありません。医療業界の実務経験も必須とはされておらず、他業界からの応募が想定された設計になっています。

  • •大卒以上
  • •社会人経験3年以上(原則)
  • •基本的なPCスキル(Excel・PowerPointを用いた資料作成)
  • •職種により、ソリューション営業・IT関連・マネジメントのいずれかの経験

歓迎される経験

経験・バックグラウンド評価される理由
コンサルティングファーム出身調査・分析・提案の型がすでに身についている
医療機関・介護事業者での勤務経験現場のオペレーションと多職種の力学を理解している
製薬・医療機器などヘルスケア業界医療制度・業界構造への基礎知識がある
新規事業立ち上げ・経営企画ゼロから何かを立ち上げた経験が事業創出職で活きる
BtoC施設の開設経験開業支援職では医療以外の施設立ち上げ経験も評価対象とされる
大学院での研究職経験調査分析力・論理的思考力の裏づけとして評価される
医師・看護師・保健師・管理栄養士等の資格専門職区分および医師兼コンサルタント職で直接活きる

同社の公開求人票に記載された歓迎要件を職種横断で整理したものです。ポジションにより異なります。

マインドセットが明示されている点

同社の求人票で目を引くのは、スキル要件と並んでマインドセットが具体的に書かれている点です。新規領域を切り開きたいという意欲、試行錯誤しながら進化していく行動力、分からないことは素直に聞いて学ぶ姿勢、周囲を巻き込む前向きさ。こうした記述が複数のポジションで繰り返されています。

医療という制度に強く規定された領域で、前例のない支援を組み立てる仕事が多いことの反映と読めます。整った方法論に沿って動きたい人よりも、型がない状況で自分なりに進め方を作れる人が向く環境と考えられます。

選考フロー

同社の選考は、コンサルティングファームとしては簡素な部類に入ります。公開求人票に記載されたフローは次のとおりです。

1書類選考

同社の採用ページ内の各職種ページから応募します。職種を限定しないオープンポジションでの応募も可能です。

2個人面接(2〜3回)

面接は個人面接で、回数は2〜3回とされています。原則としてオンラインで実施されます。

3内定

エントリーから内定までの期間は、おおむね1〜2ヶ月が目安とされています。

ケース面接の有無について

同社は選考でケース面接を課すかどうかを公開情報として明示していません。したがって「ケース対策が必須」と断定することはできません。

ただし求人票には、事実と分析をもとに課題解決の方向性をつかむ力や論理的思考力が求める力として挙げられています。医療機関が抱える経営課題をどう捉え、どう構造化するかを自分の言葉で説明できる準備は、形式にかかわらず有効です。

カジュアル面談という入口

同社は、いきなり選考に進むのではなく「まずは会社説明を聞きたい」という人向けにカジュアル面談の窓口を設けています。事業領域が医療・介護・行政・企業支援と広く、職種区分も4つに分かれているため、自分に合う入口を見極める目的で活用しやすい仕組みです。

職種を絞りきれない場合は、幅広く経験を活かしたい人向けのオープンポジションからの応募という選択肢もあります。

通年採用が基本

中途採用が主体で、募集は通年で行われています。新卒採用やインターンシップも実施されていますが、組織の中心は中途入社者です。

採用職種は事業の拡大に応じて追加されており、産業保健師の地域別募集(関西・福岡・九州エリアなど)のように、拠点展開に連動した募集も出ています。応募時点でどのポジションが開いているかは、公式採用ページで確認するのが確実です。

どんな人が向いているか

同社の採用情報とカルチャーの記述からは、向き不向きが比較的はっきり読み取れます。

向いている人

  • •医療・介護という社会課題に、長期で腰を据えて向き合いたい人
  • •提言だけでなく、現場のオペレーションが変わるところまで関わりたい人
  • •前例のないテーマに対し、自分で進め方を組み立てられる人
  • •医療資格や医療機関での実務経験を、経営の側から活かしたい人
  • •医師・看護師・事務職員など多職種と協働することに抵抗がない人

慎重に検討したほうがよい人

同社のカルチャー紹介では、社員が自律的に自分の成長を管理する姿勢が前提とされており、教わる前に自ら取りに行く文化が語られています。手厚い教育体制を期待する場合は、入社後の育成の実態を選考過程で確認しておくべきです。

  • •報酬水準の高さを転職の最優先条件に置いている人
  • •体系化された研修プログラムで段階的に育てられたい人
  • •大企業クライアントの大規模プロジェクトを志向する人
  • •コンサルタントとしての助言に専念したく、運営実務には関わりたくない人

志望動機をどう組み立てるか

医療特化ファームの選考では、「なぜコンサルか」より「なぜ医療か」「なぜこの会社か」が重く問われます。同社の事業特性を踏まえた組み立て方を整理します。

同社ならではの論点

  • •運営代行やクリニック運営まで踏み込む実行支援型のスタイルに、自分の志向がどう重なるか
  • •病院・クリニック・介護・行政・ヘルスケア企業のうち、どの領域に関心があるか
  • •在宅医療・地域包括ケアなど、地域医療の課題にどう関わりたいか
  • •自分の職務経験が、医療機関の経営のどの部分に転用できるか

経験の翻訳が鍵になる

医療未経験者の場合、これまでの経験を医療機関の経営課題に翻訳して語れるかが評価の分かれ目になります。業務プロセス改善の経験は診療現場の業務改善に、店舗開発の経験はクリニック開業支援に、データ分析の経験は診療データを用いた経営分析に、それぞれ接続できます。

同社の求人票が開業支援職について「医療に限らず、BtoCの施設開設の経験を生かすことができます」と明記しているのは、この翻訳を会社側も期待していることの表れです。

他の医療系ファームとの比較を整理しておく

検討の過程で、GHC、KPMGヘルスケアジャパン、IQVIAといった医療・ヘルスケア領域のファームが選択肢に挙がることがあります。GHCは急性期病院のデータ分析に強みを持ち、KPMGヘルスケアジャパンはBIG4ネットワークの中でヘルスケア案件を扱い、IQVIAは製薬・医療機器メーカーを主要クライアントとします。

メディヴァはこれらと異なり、医療機関の運営そのものに入り込む点が特徴です。なぜ分析や助言ではなく運営まで関わる会社を選ぶのか、という問いに自分の答えを用意しておくと、志望動機の説得力が上がります。

入社後の働き方とキャリア

選考段階で確認しておきたい、入社後の働き方に関わる公開情報を整理します。

項目公開求人票等の記載
勤務地東京本社(世田谷区用賀)、福岡支店(博多区)。ポジションにより配属先が異なる
在宅勤務週2日程度可。入社後一定期間は出社中心とする記載のあるポジションもある
出張月2〜3回程度から、ポジションにより月1〜10回程度まで幅がある
勤務時間9:30〜18:30/フレックスタイム制・コアタイムなし
キャリアパスコンサルタント→シニアコンサルタント→マネージャー→パートナー/事業責任者

同社の公開求人票および公開情報に基づく整理です。ポジション・部門により条件は異なります。

職種間の異動という選択肢

同社は医療機関の運営、コンサルティング、健康経営支援、海外事業と複数の事業を持ち、コンサルタントから運営側へ、あるいはその逆へと関わり方が変わる可能性があります。医療という領域に軸を置いたまま、担う役割を変えていける点は、単一機能のファームにはない特徴です。

ただし異動の制度的な枠組みについて同社は詳細を公開していないため、実際にどの程度の柔軟性があるかは面接で確認すべき事項です。

よくある質問

Q. メディヴァの選考フローはどのようなものですか?
A. 公開求人票によれば、書類選考→個人面接2〜3回→内定という流れです。面接は原則オンラインで実施され、エントリーから内定までの期間は約1〜2ヶ月が目安とされています。選考前に会社説明を聞くカジュアル面談の窓口も用意されています。
Q. 医療系の資格や経験がなくても応募できますか?
A. できます。コンサルタント職の必須要件は大卒以上・社会人経験3年以上(原則)・基本的なPCスキルであり、医療資格や医療業界経験は必須とされていません。ただし選考では、これまでの経験を医療機関の経営課題にどう転用できるかを説明できることが重要になります。
Q. どのような職種を募集していますか?
A. コンサルタント、事業創出&マネジメント(クリニック運営担当・事務長など)、専門職(産業医・保健師・管理栄養士・臨床心理士など)、バックオフィスの4区分です。コンサルタント職の中でも医療経営、業務改善、在宅医療、開業支援、ヘルスケア事業戦略などテーマ別に募集が分かれています。
Q. ケース面接は実施されますか?
A. 同社は選考でケース面接を課すかどうかを公開していないため、断定はできません。ただし求人票では事実と分析をもとに課題解決の方向性をつかむ力や論理的思考力が求められています。医療機関の経営課題をどう構造化するかを自分の言葉で説明できる準備は有効です。
Q. 未経験からコンサルタントになれますか?
A. コンサルティング未経験からの入社も想定された要件設定になっています。歓迎要件にはソリューション営業、IT関連、マネジメント、新規事業立ち上げ、BtoC施設の開設経験、大学院での研究職経験などが挙げられており、コンサル経験は必須ではありません。一方で体系的な研修より自律的な学習が前提とされる点は留意が必要です。
Q. 勤務地はどこになりますか?
A. 東京本社(世田谷区用賀)と福岡支店(博多区)が主な勤務地です。ポジションにより配属先が異なり、産業保健師などは関西・九州エリアでの募集もあります。在宅勤務は週2日程度可とする記載が多く、出張はポジションにより月2〜3回から月10回程度まで幅があります。

SUPERVISED BY — 監修者

監修者一覧 ›
辰本 明日加

監修者

辰本 明日加Asuka Tatsumoto

STRAND PARTNERS 代表取締役

慶應義塾大学卒業後、アクセンチュア戦略部門、リクルートを経てSTRAND PARTNERSを創業。コンサルファーム・PEファンド・大手事業会社への転職支援を手がける。

高辻 渚

監修者

高辻 渚Nagisa Takatsuji

STRAND PARTNERS

米国ビジネススクール卒業後、PwCニューヨークオフィス、アクセンチュア戦略部門を経て参画。グローバル視点でのコンサル・外資系企業への転職支援を担当。

本記事はストランドパートナーズ株式会社のコンサルティング業界担当コンサルタントが内容を確認しています。

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主な参照元

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