未経験からのコンサル転職｜59社の採用データで見る「どの未経験が、どのファームに入っているのか」

①の代表例 — リブ・コンサルティングの有価証券報告書の記述

この切り分けを、企業側の言葉で最も明確に示しているのがリブ・コンサルティングです。同社は有価証券報告書のなかで、「未経験者（コンサルティング未経験だが、業界経験は持つ人材）でも早期にコンサルタントとして一人前になれるように社内教育・研修プログラムを充実させております」と記載しています。カッコ書きの定義がそのまま、コンサル業界で言う「未経験」の実態です。

同社の公式求人には「経営コンサルタント（未経験可）」と「経営コンサルタント（第2新卒限定）」の枠が常設されていますが、募集の主軸は顧客規模別（ベンチャー／中堅中小／大手企業）、業界特化（住宅・不動産・建設／自動車販売店・流通／Mobility&Energy／損害保険）、テーマ別（AI／組織・人事／ブランド&マーケティング／M&A／地方創生）の3軸で構成されており、前職の業界経験が明確な人ほど強みを活かせる設計になっています。

②が通用する枠は限られる

業界も職務も未経験という状態から入る場合、対象は第二新卒枠やポテンシャル枠を明示しているファームに絞られます。ドルビックスコンサルティングは「【未経験者・第二新卒】経営戦略コンサルタント」「【未経験者歓迎】DX・AXコンサルタント（ジュニアコンサルタント）」といった求人を公開しており、同社はキャリア採用について年齢・性別・国籍・転職回数による制限を設けていないと公表しています。リブ・コンサルティングの第2新卒限定枠も同様です。

一方、アビームコンサルティングについて当サイトでは、コンサル未経験かつ非IT領域からの応募は難易度がやや高く、ポテンシャルを評価されやすい20代〜30代前半が中心になると整理しています。②の入口は存在しますが、年齢という変数が実質的に効いてくる点は正直に見ておく必要があります。

共通しているのは「コンサル出身が3割前後」という事実

シグマクシスのコンサルティング出身は32%、リヴァンプは22%です。集計時点も対象も違う2社ですが、いずれもコンサルティングファーム出身者が入社者の過半を占めていません。シグマクシスは入社者の約7割が異業界出身であり、リヴァンプは事業会社29％とSIer27％を合わせるだけで過半を超えます。

重要なのは、この2社がどちらも「未経験歓迎」を売り文句にしている会社ではないという点です。シグマクシスは従業員約695名の少数精鋭組織で、有価証券報告書ベースの平均年収は1,208万円。リヴァンプは経営実務そのものを受託し、クライアント先への常駐を伴う働き方が前提です。処遇も要求水準も高い組織で、なおコンサル出身が3割前後という構成になっている。ここに、未経験採用の本質があります。

つまり、これらのファームがコンサル未経験者を採っているのは門戸を下げているからではなく、事業に必要な経験がコンサルティングファームの外にあるからです。シグマクシスがITサービス出身を33%採っているのはDX・事業創出案件のためであり、リヴァンプがSIerを27％採っているのはDXコンサルタント職があるためです。

構成比を出していない企業でも、採用規模は追える

バックグラウンド構成比までは出していなくても、採用人数や中途採用比率を公表している企業はあります。これらは「門の広さ」を測る材料になります。次の表は、当サイトが各社の公式採用サイト・有価証券報告書・決算説明資料・ESGデータブック等から確認できた数値です。

数値の性質が異なる点にご注意ください。会社が公表している確定値と、公開情報に基づく推計値を同じ根拠として扱うことはできません。EYストラテジー・アンド・コンサルティングの中途採用比率・年間採用規模は推計値です。

採用の門は、全社一律に開いているわけではない

この表で最も示唆的なのは三菱総合研究所です。同社は労働施策総合推進法に基づく中途採用比率を公表しており、2023年度57%から2025年度39%へ、キャリア採用入社数も73名から41名へと減少しています。「コンサル業界は人材不足で採用拡大中」という一般論は、少なくともこのファームには当てはまりません。

日本総合研究所の新卒募集人数（ITソリューション400名程度／コンサルティング・インキュベーション30名程度）も同様です。同じ社名でも、部門によって採用規模が10倍以上違います。未経験からシンクタンクのコンサルティング部門を目指す場合、この差は決定的です。

一方でMSOLのように、2025年12月期に中途だけで240名を採用し、2026年12月期も220〜240名の中途採用を計画しているファームもあります。母数の大きさは、そのまま未経験者が入り込める余地の大きさに直結します。

① 人員拡大のペースに、業界内の転職市場が追いついていない

コンサルティングファームの売上は、基本的に稼働できる人数に規定されます。したがって成長局面のファームは、人員を増やさないかぎり成長できません。アビームコンサルティングの連結従業員数は2025年4月の8,816名から2026年4月に約9,600名へ、1年で約800名増えています。EYストラテジー・アンド・コンサルティングは2020年の発足から2025年7月時点で4,310名に達しています。

この規模の増員を、コンサルティングファーム経験者だけで賄うことは構造的に不可能です。業界全体が同時に拡大している以上、経験者の奪い合いは成立しません。結果として、外部の労働市場から採るしかなくなります。リブ・コンサルティングが有価証券報告書で「優秀なコンサルタントの継続的な増員が不可欠」と明記し、確保できない場合を事業リスクとして挙げているのは、この構造を企業側から述べたものです。

② インダストリー知見は、外から買うしかない

近年のコンサルティングは、特定産業・特定機能への深い理解を前提とする案件が増えています。この知見はファームの内部では育ちにくく、その産業で働いてきた人を採るのが最も速い方法です。

船井総合研究所が典型例です。同社は住宅・不動産、医療・介護、士業、教育など業種別のコンサルティングを軸としており、住宅会社の営業出身者が住宅・不動産コンサルへ、医療機器や介護業界の出身者が医療・介護コンサルへ、という形で前職の業界知識がそのまま武器になります。コンサル未経験でも業界経験が深い候補者が有力になるのは、この事業構造の帰結です。

アビームコンサルティングでSAP・ERPの導入経験者が相対的に有利とされるのも同じ理屈です。ERP導入というサービスを売る以上、その経験を持つ人材が事業の中核になります。GHCの病院コンサルティング部門が医療機関または医療関連企業での業務経験を必須要件に置いているのも、医療データを扱う事業構造から逆算された要件です。

③ 提言型から実行型へ、仕事の性質が変わってきている

コンサルティングの提供価値が「提言」から「実行」に寄るほど、現場で物を動かした経験の価値が上がります。リヴァンプは経営実務そのものを受託し、クライアント先への常駐を伴う働き方が想定されており、採用FAQでは重視する能力として「自走力」が明言されています。同社でSIer出身が27％、事業会社出身が29％を占めるのは、この業務の性質と整合しています。

MSOLはさらに明確で、選考でケース面接は課されず、評価軸はプロジェクト推進・課題管理・ファシリテーションの実務経験とされています。必須要件はITプロジェクトへの参画経験や課題管理・進捗管理の経験であり、コンサルティングファーム経験は前提とされていません。プロジェクトを回した経験そのものが商品になっている構造です。

つまり未経験採用が広がっているのは、コンサルタントに求められる能力が「論理的思考力」一本ではなくなり、実務を動かした経験が直接的な評価対象になったためです。この変化は、事業会社・SIer出身者にとって追い風になります。

① 事業会社の経営企画・事業企画出身

コンサル未経験のなかで最も入口が広いのがこの層です。戦略系ファームでもコンサル経験を必須としていない企業が複数あり、日系独立系やハンズオン系では主要な採用ターゲットになっています。

各社の公式採用ページ・募集要項の記載に基づきます（2026年8月時点）。

② SIer・IT・情報システム部門出身

実データで見るかぎり、コンサル未経験からの転職で最も層が厚いのがこの領域です。シグマクシスの入社者構成ではITサービス出身が33%と最大、リヴァンプではSIerが27％を占めます。IT・デジタル系ファームでは、そもそもこの経歴が中心的な採用対象です。

各社の公式採用ページ・募集要項および当サイトの各社ページの整理に基づきます。

③ 金融（銀行・証券・投資銀行）出身

金融出身者は、FAS・事業再生系・日系独立系で明確に評価されます。ただし後述するとおり、これらの領域は「未経験に開かれている」のではなく「金融の実務経験が要件である」という順序であることに注意が必要です。

各社の公式募集要項および当サイトの各社ページの整理に基づきます。

④ 製薬・医療機器・医療機関出身

医療・ヘルスケア領域は、業界経験が最大の資産になる一方、業界外からの参入障壁が最も高い領域でもあります。この領域では「コンサル未経験」より「医療未経験」のほうが重い制約になります。

各社の公式採用ページ・募集要項の記載に基づきます（2026年8月時点）。

⑤ 製造業（技術・生産・研究開発）出身

製造業出身者は、その産業を主戦場とするファームで強く評価されます。理工系の学位や研究開発経験が加点要件として明記されているファームもあり、文系・ビジネス系の職歴だけが評価されるわけではありません。

各社の公式募集要項および当サイトの各社ページの整理に基づきます。

⑥ 官公庁・自治体・研究機関出身

官公庁向けの調査研究・政策提言を事業の柱に持つシンクタンク系では、行政経験そのものが専門性として扱われます。ただし後述のとおり、シンクタンクのコンサルティング部門は採用枠自体が小さい点に注意が必要です。

各社の公式採用ページ・募集要項および当サイトの各社ページの整理に基づきます。

⑦ 広告・マーケティング出身

広告会社系のコンサルティングファームと、マーケティング領域を持つファームが受け皿になります。ただし組織規模が小さく、募集の有無そのものが変動する点は前提として押さえておく必要があります。

各社の公式採用ページ・募集要項および当サイトの各社ページの整理に基づきます。

⑧ 会計士・税理士などの士業／人事実務経験者

資格や職能そのものが要件になっている領域です。この層は「未経験」という言葉では捉えにくく、むしろ専門性を持った経験者として扱われます。人事系ファームは、コンサル未経験でも人事実務経験があれば評価対象になる典型例です。

各社の公式採用ページ・募集要項および当サイトの各社ページの整理に基づきます。

「未経験可」と「入りやすい」は別の話

この一覧に載っていることは、選考が易しいことを意味しません。カーニーは公式FAQで「コンサルタントとしての経験は不問」と明言していますが、選考ではケース面接が課され、公式のケース面接ガイドは「トップダウン」「仮説を立てる」「フレームワークに頼りすぎない」を明示しています。要件が開いていることと、通過が容易であることはまったく別の問題です。

シグマクシスも同様です。入社者の約7割が異業界出身でありながら、当サイトでは同社の難易度について、従業員約695名の少数精鋭組織であり、有価証券報告書ベースの平均年収1,208万円という処遇に見合う即戦力性・自律性が求められる、と整理しています。門戸の広さと選考基準の高さは両立します。

ベイカレントもワンプール制で地頭とポテンシャルを重視する一方、ケース面接は1次面接で必須実施され、通過率は20〜30%とされています。「未経験可」という情報だけを見て応募先を決めると、この差を見誤ります。

① FAS・財務アドバイザリー — 財務・会計の素養が前提要件

FAS3社（デロイト トーマツのファイナンシャルアドバイザリー部門、PwCアドバイザリー、KPMG FAS）は、会計・財務という明確なスキルセットの上に専門性を積み上げる構造です。KPMG FASの公開求人票を横断して見ると、多くの部門で「志望分野における3年程度以上の実務経験」「4年制大学卒以上」「ビジネス遂行が可能な英語力（Strategy部門・Financial Services GroupではTOEIC800点程度が目安）」が共通要件として現れます。

デロイト トーマツのファイナンシャルアドバイザリー部門では、TS（トランザクションサービス）は監査法人・公認会計士の経験が直結しやすく、V&M（バリュエーション＆モデリング）は財務モデル構築の実務経験、CFAは証券会社の投資銀行部門や銀行のM&A部門出身者と親和性が高い、という具合に部門ごとに求められる経験が具体的に定まっています。フロンティア・マネジメントも必要スキルに「財務・企業会計の知識」を明示しており、これは戦略系ファームの募集要項では必ずしも前面に出ない要件です。

ただし、FAS全体が閉じているわけではありません。KPMG FASのStrategy部門はIntegration & Separationとして統合・分離の支援を行い、その中には人事、IT、サプライチェーン、経理財務といった機能別のチームがあります。PwCアドバイザリーも一部職種の求める人物像に「入社時点での業界知見・ビジネス経験は問いません」と記載しています。財務プロパーでなくても、PMIという文脈なら接続できる余地はあります。

② 医療・ヘルスケア系 — 業界知識が要件そのもの

医療・ヘルスケア領域では、業界知識が「あると有利」ではなく「必須要件」として書かれているケースがあります。GHCの病院コンサルティング部門アナリストは、必須要件が四年制大学卒以上・医療機関または医療関連企業での業務経験・高い分析能力・Office実務スキルであり、想定年齢層は20代後半〜30代前半とされています。同部門のEBM戦略部はさらに厳しく、SQL・Python・Rのいずれか1つ以上の実務経験と、企業・研究機関での疫学または統計学の経験が必須です。

ZSアソシエイツは製薬企業のコマーシャル部門・マーケティング部門出身者、他ファームのヘルスケアプラクティス経験者、データサイエンス人材が中心で、業界知見と定量分析力の両方が評価軸になります。IQVIAも職種別・ポジション別の採用で、募集要項ごとに求められる経験とグレードが定義されています。

この領域で「未経験」から入る場合、コンサル未経験であることより、医療業界未経験であることのほうがはるかに重い制約になります。逆に言えば、医療業界の実務経験があればコンサル未経験でも土俵に乗る設計になっており、制約の向きが他領域と逆転している点が特徴です。

③ 少数精鋭ブティック — 採用枠そのものが小さい

組織規模が小さいファームでは、そもそも育成余力を前提とした未経験採用が成立しにくくなります。フィールドマネージメントは組織規模が約50名とされ、選考フロー・応募要件・採用人数はいずれも公式に開示されていません。エーオンソリューションズ ジャパンは日本の組織が300名弱で、職種・領域を特定したピンポイント採用が基本と考えられます。博報堂コンサルティングは従業員84名、ガートナージャパンは従業員376名規模で、いずれも採用枠が限られます。

アリックスパートナーズは職位ごとに必要実務経験が明示されており、コンサルタント3年以上、バイスプレジデント5年以上、シニアバイスプレジデント／ディレクター10年以上とされています。加えて東京オフィス案件の半数以上に海外のプロフェッショナルが参画するため、ビジネスレベルの英語力は形式要件ではなく実務要件です。

経営共創基盤も少数精鋭ゆえ採用人数が限られ、転職難易度は業界でも高い部類だと当サイトでは整理しています。コーポレイトディレクションは応募資格が「国内外の主要大学・大学院を卒業し、企業・官公庁における勤務経験を有する方」で、未経験の第二新卒層を広く受け入れる書き方にはなっていません。

④ シンクタンクのコンサルティング部門 — 部門による門の狭さ

シンクタンク系は、同じ社名のなかで部門ごとに門の広さがまったく違います。日本総合研究所の新卒募集はITソリューション400名程度に対しコンサルティング／インキュベーションは30名程度で、この比率は中途採用の規模感を推し量る材料にもなります。公開されている経営戦略コンサルティングの求人票では、必須要件として上場企業での経営企画・経営管理・ファイナンス／資本政策の業務経験などが具体的に挙げられています。

三菱総合研究所は前述のとおり中途採用比率が2023年度57%から2025年度39%へ低下しており、単体のキャリア採用入社数も73名から41名へ減少しています。野村総合研究所についても当サイトでは、コンサルティング部門は少数精鋭のため採用枠が限られ、ポテンシャル採用の比重が大きい総合系ファームと比べて即戦力性がより重視される傾向がある、と整理しています。

⑤ 上位職位での応募 — 未経験可の要件は下位職位に限られる

見落とされやすいのが、同じファームでも職位によって要件が変わる点です。アーサー・ディ・リトルの求人票は、職位が上がるにつれて下位職位では加点要件だった項目が必須要件に格上げされる構造になっています。ビジネスアナリスト／コンサルタント職ではコンサルティング系職種の経験は加点要件にとどまりますが、マネージャー職では企画・分析系や研究・開発系などの職種経験が必須となり、プリンシパル職では戦略コンサルティング業界における豊富な実務経験が求められます。

ローランド・ベルガーも、コンサルタント／シニアコンサルタント枠は実務経験1年以上で応募できる一方、シニアコンサルタント／プロジェクトマネージャー枠では戦略コンサルティング経験6年程度または関連業界7〜8年程度を目安とする募集があります。ライズ・コンサルティング・グループは2026年時点でマネージャー・パートナー層の採用を強化し、若手メンバー層は厳選採用へ切り替えているとされています。

つまり「このファームは未経験可」という情報は、多くの場合、下位職位についての話です。年収を維持したまま上位職位で入ろうとすると、要件は一気に厳しくなります。

⑥ IT領域では、IT未経験が制約になる

ULSコンサルティングについて当サイトでは、コンサルティング未経験からの転職は一般的である一方、まったくのIT未経験からの転身は想定されにくい構造だと整理しています。キャップジェミニも、エンジニアリングやアプリケーションとテクノロジーの領域ではIT実務経験が求められる一方、事業会社での業務改革経験を活かして戦略とトランスフォーメーション領域に応募する道がある、という整理になります。

IT・デジタル系ファームは未経験に開かれた領域として語られがちですが、正確には「コンサル未経験のIT実務者に開かれている」領域です。この区別は、応募先を選ぶ段階で決定的な意味を持ちます。

変数1：年齢とポテンシャル枠の有無

業界も職務も未経験という状態から入る場合、年齢は実質的な変数になります。アビームコンサルティングについて当サイトでは、未経験からの転職はポテンシャルを評価されやすい20代〜30代前半が中心だと整理しています。GHCの病院コンサルティング部門アナリストは、公式求人票で想定年齢層が20代後半〜30代前半と示されています。

一方、年齢や転職回数による制限を設けていないと公表しているファームもあります。ドルビックスコンサルティングは年齢・性別・国籍・転職回数による制限を設けていないと公表し、リッジラインズも「性別や国籍、年齢や転職回数等に制約はない」と公式に明記しています。ただしこれは「不利にならない」という意味ではなく、ポジションごとに必要なスキル・経験は求められる点は各社が併記しています。

変数2：業界経験の深さ

業種特化型のファームでは、業界経験の深さがそのまま評価につながります。船井総合研究所は住宅・不動産、医療・介護、士業、教育などの業種別コンサルティングを軸としており、住宅会社の営業出身者が住宅・不動産コンサルへ、医療機器や介護業界の出身者が医療・介護コンサルへ、という接続が成立します。リブ・コンサルティングも業界特化枠（住宅・不動産・建設／自動車販売店・流通／Mobility&Energy／損害保険）を用意しており、前職の業界経験が明確ならこの枠が最も強みを活かせます。

逆に、業界経験が浅い、あるいは特定業界での経験がない場合、この種のファームでは訴求点を作りにくくなります。その場合は機能軸（PMO、業務改革、システム導入など）で評価されるファームのほうが接続しやすくなります。

変数3：応募ポジションの選び方

同じファームでも、ポジションを間違えると要件に届きません。キャップジェミニは4つの事業領域ごとに求められる経験が異なり、応募領域の選択が最も重要な意思決定になると当サイトでは整理しています。三菱UFJリサーチ&コンサルティングはコンサルティング事業本部と政策研究事業本部で求める専門性がまったく異なり、入口の選択を誤ると経験との接続を示しにくくなります。コーン・フェリーはコンサルティング部門とサーチ部門で職務内容が大きく異なるため、応募前の部門選択が最も重要な意思決定になります。

日本総合研究所の求人票のように、必須要件と歓迎要件が具体的に列挙されている場合は、その記載に自分の経験を対応づける作業がそのまま準備になります。求人票の要件が具体的であるほど、経験の一致・不一致は明確に判断されます。

なお、三菱総合研究所は公式に「全社的な観点で選考しているため、応募職種以外のポジションで選考に進む可能性がある」と案内しており、ファームによっては応募後に配置が調整されることもあります。

変数4：選考形式（ケース面接の有無）

未経験者にとって最も準備コストが高いのがケース面接です。実施の有無はファームによってはっきり分かれます。

2026年8月時点。【公式に明記】は各社の公式サイト・公式採用FAQ・公式求人票で確認できたもの、【公開情報】は公式の裏づけが取れていないものです。59社分の分類は「ケース面接対策」ガイドに掲載しています。実施内容はポジション・時期により変わります。

公式に確認できる未経験者向けの育成制度

選考中の確認事項として使えるよう、当サイトが各社の公開情報から確認できた育成体制を整理します。制度の有無は、そのファームが未経験入社をどの程度前提にしているかの間接的な指標にもなります。

各社の公式採用サイト・IR資料の記載に基づきます（2026年8月時点）。

各社の選考情報は個別ページで確認する

本ページは59社を横断した構造の整理です。実際の応募にあたっては、選考フロー・応募要件・面接回数・想定される質問といった個別の情報が必要になります。当サイトでは各ファームのページ内に「転職・選考対策」の記事を用意しており、公式に開示されている情報と、当サイトが公開情報から整理した内容を区別して掲載しています。上の各表のファーム名から、それぞれの個別ページに移動できます。