コンサルのケース面接対策｜59社の公式選考情報から見る「どこで何が課されるのか」

① ケース形式の選考が公式に明記されている（6社）

公式サイト・公式採用FAQ・公式求人票のいずれかで、ケース面接またはそれに相当する工程の実施が確認できたのはこの6社です。このうちカーニー、ローランド・ベルガー、アーサー・ディ・リトル、ZSアソシエイツの4社は、評価軸や進め方まで公式に公開しています。準備の指針としてそのまま使える一次情報が存在する、例外的なファーム群です。

2026年8月時点の各社公式サイト・公式採用FAQ・公式求人票の記載にもとづく整理です。各社の出典は個別ページの「転職・選考対策」に記載しています。電通コンサルティングと博報堂コンサルティングは、一般的な口頭ディスカッション型のケース面接とは形式が異なる可能性があります。

② 求人・ポジションによる、または新卒のみ公式に明記（4社）

実施の可能性が公式に示されているものの、全応募者に課されるとは案内されていないファームです。デロイト トーマツとドリームインキュベータは公式に「実施される場合がある」という条件つきの記述を置いており、マーサージャパンとRidgelinezは新卒採用でのみケース面接を明記し、中途採用については公表していません。

2026年8月時点の各社公式サイト・公式採用FAQ・公式求人票の記載にもとづく整理です。新卒採用で明記されている内容が、そのまま中途採用に適用されるとは限りません。

③-A 公式では確認できないが、公開情報では実施されるとされる（20社）

ここからが③、すなわち公式サイトでは実施の有無を確認できない49社です。まず、公式情報にはないものの、公開情報や選考体験情報として「実施される」と広く伝えられている20社を挙げます。MBB3社をはじめ、ケース面接の代名詞のように語られるファームの多くがここに入ります。当サイトはこれらの社について公式の裏づけを取れていないため、①や②と同じ表には並べていません。

各社の公開情報および選考に関する一般的な情報をもとにした整理であり、当サイトが公式サイト・公式FAQ・公式求人票で確認できた内容ではありません。実施の有無・形式・通過率はいずれも各社が公表しているものではないため、参考情報としてお読みください。選考内容は変更される可能性があります。

③-B 公式にも公開情報にも実施の記載がない、または課されないとされる（29社）

残る29社です。この中には、募集要項にケース面接の記載がなく、職務経歴の深掘りが選考の中心だと公式に読み取れるファームと、そもそも選考フロー自体を公表していないファームの両方が含まれます。ケース面接対策に時間を投じる前に、志望先がここに含まれていないかを確認することには実務的な意味があります。

2026年8月時点の各社公式サイト・公式採用FAQ・公開求人票の確認結果です。「記載なし」は実施されないことの証明ではありません。応募時には必ず最新の募集要項と、応募後の選考案内をご確認ください。

明確に「課されない」とされるファームがある

Dirbatoは、いわゆるケース面接（フェルミ推定やビジネスケースのその場での議論）を実施しないとされており、重視されるのはこれまでの経験を論理的に、具体的な数字を交えて語れるかどうかです。MSOLも公式募集要項にケース面接の記載がなく、選考の中心は職務経歴の掘り下げであり、プロジェクト推進・課題管理・ファシリテーションの実務経験が評価軸になります。

ノースサンドはカルチャーフィットとポテンシャルが中心的な評価軸であり、ケース面接を課す選考ではないとされています。船井総合研究所も、公開されている選考体験情報では戦略ファームで必須となるケース面接は基本的に課されないのが一般的とされ、問われるのは中堅・中小企業の経営者と信頼関係を築けるかどうかです。山田コンサルティンググループに至っては、公式に案内されている選考フロー（応募→書類選考→Web適性検査→面接2〜3回→内定）にケース面接の記載自体がありません。

これらのファームを志望する場合、ケース対策に費やす時間の一部は、職務経歴の棚卸しと、成果を定量的に説明する準備に振り替えたほうが合理的です。同じ「コンサルティングファームの選考対策」という言葉で括られていても、やるべきことは同じではありません。

選考フロー自体が公式非開示のファームも珍しくない

ケース面接の有無以前に、選考フローそのものを公表していないファームもあります。KPMG FASは面接回数、筆記試験やケース面接の有無、内定までの標準的な期間のいずれも公式に開示していません。PwCアドバイザリーも面接回数・筆記試験の有無・ケース面接の実施可否は非開示で、公式に確認できるのは結果に関わらず10日以内に連絡があるという点のみです。

コーポレイトディレクションは特殊な例です。同社は選考がManaging Director自らが定めた基準とプロセスで実施されると公式に記載しており、面接回数もケース面接の有無もManaging Directorごとに異なる可能性があります。一律の想定を置くことができない設計です。LASINVAやフィールドマネージメントのように、選考フロー・応募要件そのものが公表されていないファームもあります。

こうしたファームでは、応募後に届く選考案内が実質的に唯一の一次情報になります。「事前に完璧な対策を済ませてから応募する」という前提が置けないため、汎用的な準備（職務経歴の整理と、論点を構造化して話す訓練）を先に済ませ、案内を受けてから個別の準備を上乗せする進め方が現実的です。

「公式非開示」を推測で埋めないという方針

当サイトは、公式に確認できない項目を推測で補完しません。「戦略系ファームだからケース面接はあるはず」という推論は成り立ちそうに見えますが、実際にはコーポレイトディレクションのように選考設計が統一されていないファームも、グロービングのようにケース面接の実施有無に公式に言及していないファームも存在します。もっともらしい推測を事実として書くことは、読者の準備配分を誤らせます。

各社ページの「転職・選考対策」でも同じ方針を取っており、確認できなかった項目には「公式非開示」と明記しています。志望先の選考情報を確認する際は、各社ページからたどってご覧ください。

「書面ケース」と「口頭ケース」は別の能力を測る

形式の違いは、測ろうとしている能力の違いに直結します。通常の口頭ケース面接が「限られた情報から素早く構造を組む力」を測るのに対し、ベインのWritten Caseとして知られる形式は「大量の情報から本質を抽出し、実行可能な提言に落とし込む力」を測るとされています。前者の練習だけを重ねても、後者には対応できません。

同様に、電通コンサルティングの「ケース試験」は面接とは別の工程として選考フローに並べられています。面接の場での口頭ディスカッションとは異なる形式である可能性がありますが、公式な説明はありません。博報堂コンサルティングも、口頭のケース面接ではなく、課題を提出したうえでその課題をもとに面接を行う構成を公式に示しています。時間をかけたアウトプットが求められる形式では、その場の反射的な受け答えより、着眼点の独自性や資料としての完成度が効いてきます。

併願する場合、基礎は共通・上乗せは別

複数のファームを併願する場合、論点の構造化・定量分析・示唆の抽出というケース面接の基礎部分は共通して使えます。一方で、各社固有の上乗せ部分は使い回せません。マッキンゼーのPEIは自身の経験の棚卸しに時間がかかるため早めに着手する必要があり、ベインのWritten Case形式は別途の練習が必要とされます。

また、カーニーは不合格の場合1年以内の再応募を受け付けておらず、Strategy&は直近2年以内に中途採用選考を受検した人を応募対象から除くと公式に明記しています。準備が整わないまま応募して不通過となると、次の機会が1年後・2年後になるファームがあるということです。応募の順序を決める際には、この制約も考慮に入れる必要があります。

ローランド・ベルガーが公式に示す評価観点

ローランド・ベルガーは採用サイトでケーススタディ準備のガイダンスを公開し、評価される能力として次の3点を明示しています。

• •分析能力 — データから示唆を引き出す力
• •概念思考 — 複雑な問題を体系化・構造化する力
• •コミュニケーション — 考えを明確に伝える力

「答え」ではなく「取り組み方」を見ると明記されている

同社のガイダンスでは、市場規模の数字を言い当てることよりも、問題にどう取り組むかを見たいという趣旨が示されています。設問に対して解法の道筋を示す構造をつくることが推奨されており、暗記したフレームワークを当てはめるだけでは評価の対象にならない構造になっています。目の前の問いに合わせて構造を組み立て、その構造をなぜ選んだのかを説明できることが求められます。

さらに同社は、優れたコンサルタントは良い計画を持つが、うまくいかないときに方向転換できるとも述べています。面接官から想定外の情報や反論が提示されたときに、初期仮説に固執せず組み立て直せるかが試されるということです。型を1つ用意して臨むだけでは、この局面で対応できません。準備段階で、途中から前提が覆る展開を織り込んだ練習を組み込んでおく意味はここにあります。

加えて、考えを共有することで思考プロセスが見えるようになる、という指導も公式に示されています。沈黙して考え込むのではなく、いま何を検討しているかを言語化しながら進めることが推奨されており、実践的な準備として、対話形式でケースを解く練習が挙げられています。一人で書きながら解く練習だけでは、この「話しながら考える」能力は鍛えにくいためです。

カーニーは「フレームワークに頼りすぎない」と公式に書いている

カーニーは公式サイトに「ケースインタビュー」のページを設け、面接を行うコンサルタント自身からのヒントとして指針を公開しています。同社はケース面接をコンサルティング・プロジェクトの縮図と表現しており、示されている指針には「トップダウンで考える」「仮説を立てる」「フレームワークに頼りすぎない」「限界を知る」といった項目が含まれます。

3C・4Pといった型に当てはめて整理するだけの回答は、同社の基準では減点方向に働くと読めます。対策本の型を覚えることより、目の前の課題の構造をその場で組み立てる力が問われるということです。同社はさらに、示すべき態度として、学習への情熱、コラボレーティブな姿勢、ビジネスへの鋭い洞察力、傲慢ではなく自信、プレッシャーの中で平静を保つことの5点を明示しています。ケースの正解に到達したかどうかだけでなく、こうした振る舞いも評価対象であると公式に述べられている点は、押さえておく価値があります。

アーサー・ディ・リトルは「業界知識のテストではない」と明記

アーサー・ディ・リトルは公式サイトにケース面接の進め方を5つのステップとして掲載しています。能動的に聴く（メモを取り、課題の核心に集中する）、必要なら確認を求める（質問を面接官に言い直し、目的と文脈について合意する）、プロセスを構造化する（構造化のための時間を求め、少なくとも2階層を提示して議論できる状態にする）、ケースを解く（自分の構造に沿って進め、思考プロセスを示すために声に出して考える）、ケースを締める（前段の結論を統合し、選んだ立場を擁護できるようにしておく）という5段階です。

同社が評価するとしているのは、知的好奇心があること、批判的思考と主体性をもって問題を解けること、データの使い方と計算の速さ、取るアプローチと自分の解に対する自信の4点です。そのうえで冒頭に、ビジネスセンスや業界知識をテストするためのものではないと明記されています。業界固有の知識を暗記して臨む種類の選考ではない、ということが公式に述べられているわけです。

ZSアソシエイツも同様の方向を示しており、ケース面接では実際のビジネス課題に取り組み、問題をどう構造化し、解決策をどう組み立て、フィードバックをどう取り込み、創造的に考えられるかを見ると説明しています。フィードバックの適用が評価要素に含まれている点は、面接官とのやり取りの中で自説を更新できるかが見られていることを意味します。

では、フレームワークは不要なのか

不要ではありません。ただし位置づけが違います。フレームワークは、その場で構造を組み立てるときの部品であり、そのまま提出する完成品ではありません。売上を客数と単価に分解する、コストを固定費と変動費に分ける、といった基本の分解は、構造をつくる速度を上げるために身につけておく価値があります。問題になるのは、設問の性質を確認しないまま既成の型を当てはめ、その型に沿って話し切ってしまう進め方です。

公式情報が示す評価軸に照らせば、準備の重心は「型を何個覚えたか」ではなく「その場で組み立てた構造を、なぜそう切ったのか説明できるか」「途中で前提が変わったときに組み直せるか」「考えていることを声に出して共有できるか」に置くべきだ、ということになります。この3点は、公式に評価軸を公開している複数のファームで共通して言及されています。

準備期間は選考スピードから逆算する

選考の速いファームでは、応募してから準備を始めるのでは間に合いません。ドルビックスはエントリーから内定まで概ね1か月以内、ライズ・コンサルティング・グループも約1か月、日立コンサルティングも約1か月程度と公式に案内しています。一方でローランド・ベルガーは約6〜8週間を要するとされ、入社希望時期の4〜6カ月前の応募が推奨されています。

山田コンサルティンググループのように、書類選考・面接とも結果連絡まで各2週間程度と案内されているファームでは、選考全体が長期化しやすくなります。複数社を併願する場合、この期間差を踏まえてスケジュールを組まないと、内定の有効期限と他社の選考時期が噛み合わなくなります。

再応募制限があるファームは応募順序に注意

カーニーは不合格の場合1年以内の再応募を受け付けておらず、Strategy&は直近2年以内に中途採用選考を受検した人を応募対象から除くと公式に明記しています。準備が不十分な段階で応募すると、次の機会が長く先になります。この2社を志望群に含める場合は、他社での選考経験を積んで練度を上げてから応募するという順序設計が合理的です。

一方で、選考には募集のタイミングがあり、待ちすぎるのも得策ではありません。カーニーは社会人・第二新卒・海外キャリア向けの会社紹介オンラインセミナーを公式に開催しており、休日選考会やケース勉強会の案内も行われているとされています。こうした公式の機会を先に活用して準備状況を測る方法もあります。

共通して問われる3つの基礎

この3点は、公式に評価軸を公開しているファーム間で表現こそ違うものの、共通して言及されています。ローランド・ベルガーの「分析能力・概念思考・コミュニケーション」も、ZSアソシエイツの「問題の構造化・解決策の立案・創造的な思考」も、同じ骨格を別の言葉で述べたものと読めます。

• •論点の構造化 — 与えられた問いを、議論できる単位に分解して並べる。アーサー・ディ・リトルは公式に「少なくとも2階層を提示し、それを議論できる状態にする」ことを求めている
• •定量分析 — 分解した論点に数字を当て、計算を進める。同社は評価対象としてデータの使い方と計算の速さを挙げている
• •示唆の抽出 — 数字から何が言えるのかを述べ、結論として立場を選ぶ。同社は「前段の結論を統合し、選んだ立場を擁護できるようにしておく」ことをケースの締め方として示している

冒頭で確認する、という共通の指示

複数のファームが公式に、設問をそのまま解き始めないよう促しています。アーサー・ディ・リトルは5ステップの2番目に「必要なら確認を求める」を置き、質問を面接官に言い直して目的と文脈について合意することを求めています。カーニーも公式ガイドで、面接を関係を築く機会として臨むよう促し、アイコンタクトを維持し、独り言ではなく対話を行い、面接官の懸念や目的に沿って考えを表現することを挙げています。

つまり、ケース面接は一方向のプレゼンテーションではなく、面接官との共同作業として設計されているということです。この前提を外して「用意した型を最後まで話し切る」進め方をすると、公式に示された評価軸から外れることになります。

組織・人事系やヘルスケア領域では出題の題材が変わる

ケース面接というと市場規模推定や売上向上策が想起されがちですが、領域特化のファームでは題材が変わります。コーン・フェリーやマーサージャパンのような組織・人事系では、人と組織に関わる論点が出やすくなります。人材が定着しない企業の原因をどう構造化するか、ジョブ型人事制度への移行を検討する企業が何から着手すべきか、といったテーマは各社の事業内容と直結します。

IQVIAのようなヘルスケア領域では、医薬品の上市判断や特許切れ後の売上予測といった業界特有の設定が用いられることがあるとされています。標準的なケースの型を身につけたうえで、それを志望領域のビジネスモデルに当てはめる練習が有効です。ただし、いずれのファームも出題テーマ自体は公表していないため、これらは各社の事業内容からの想定にとどまります。

「ケース面接がない」ファームでの準備の中身

③-Bに分類したファームを志望する場合、準備の中心は職務経歴の棚卸しに移ります。Dirbatoでは経験を論理的に、具体的な数字を交えて語れるかどうかが重視されるとされ、MSOLではプロジェクト推進・課題管理・ファシリテーションの実務経験が評価軸になります。船井総合研究所では、担当したい業種と自分の経験の接点を整理し、経営者と信頼関係を築ける人物であることを示すことが問われます。

山田コンサルティンググループのように、応募時に志望動機書の提出を求めるファームもあります。日立コンサルティングは選考フローの途中に志望動機書の提出を組み込んでおり、書面で説明しきる力が問われる設計です。博報堂コンサルティングの課題選考も同様で、時間をかけたアウトプットの質が評価対象になります。これらは口頭のケース対策では代替できない準備です。

情報の出所を必ず確認する

ケース面接に関する情報は大量に流通していますが、その多くは出所が示されていません。当サイトが59社を確認した結果、ケース形式の選考が公式情報で確認できたのは6社にとどまりました。裏を返せば、世の中に流通している「このファームのケース面接はこういう形式」という情報の大半は、公式の裏づけを持たない情報だということです。

そうした情報が誤りだと言いたいわけではありません。実際に選考を受けた人の証言には価値があります。ただし、公式に確認できる情報と、確認できない情報を区別しないまま準備を進めると、変更された選考内容や、そもそも自分の応募ポジションには適用されない情報にもとづいて準備してしまうことになります。当サイトが出所を分類して掲載しているのは、この区別を読者が自分で行えるようにするためです。

各社の詳細な選考情報は、個別ページの「転職・選考対策」に出典と注記つきで整理しています。志望先が決まっている場合は、上の一覧からファーム名をたどってご確認ください。