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総合系働き方・激務度

PwCコンサルティングの働き方｜BIG4で最も良好とされる労働環境の実態

最終更新：

PwCコンサルティングは、BIG4の働き方比較において3つの指標すべてで最も良好な数値が示されています。年収水準も約1,000万円とBIG4上位であることを踏まえると、報酬と働き方のバランスに優れた選択肢と言えます。本ページではその実態を整理します。

この記事のポイント

  • ✓PwC Japanグループの公式数値ではリモートワーク率72%、年次有給休暇の平均取得16.9日（アニュアルレビュー2025）
  • ✓公開集計値では残業月48時間・有給消化率70%以上・リモート週3〜4日で、いずれもBIG4内で最も良好
  • ✓勤務時間はコアタイムなしのフレックス（フレキシブルタイム7:00〜22:00）。フレキシブルワーキング手当は月5,000円
  • ✓兼業・副業制度の利用者732人、育児介護休職制度の利用者567人、1人あたり研修49.7時間
  • ✓3月・6月・12月の繁忙期と、官公庁案件特有の年度予算サイクルという2つの波がある

BIG4の働き方比較

BIG4は年収水準を揃えているため、選択の判断軸は働き方とカルチャーに移ります。公開されている集計値を並べると、PwCコンサルティングの優位性が明確になります。

ファーム残業時間有給消化率リモートカルチャー
PwCコンサルティング月48時間70%以上週3〜4日可能外資系らしい成果主義
KPMGコンサルティング月50時間60%程度中程度国内企業的なバランス重視
EYストラテジー・アンド・コンサルティング月52時間65%程度ハイブリッド推進外資系らしい成果主義
デロイト トーマツ月65時間50%程度プロジェクト次第国内企業的なバランス重視

転職支援サービス等が公開している集計値をもとにした整理です。各社の公式開示値ではなく、算出基準も異なるため参考値としてご覧ください。

3指標すべてで最上位

残業時間・有給消化率・リモート比率のすべてでBIG4内の最上位に位置します。デロイト トーマツとの差は、残業で月17時間、有給消化率で20ポイントと決して小さくありません。

月17時間の差は、年間で約200時間に相当します。この差をどう評価するかは、キャリア選択における重要な判断材料になります。

PwC Japanグループが公表する公式数値

前章の比較表は第三者による集計値ですが、PwC Japanグループ自身も働き方に関する数値をアニュアルレビューで公表しています。算出基準が異なるため集計値とは単純比較できませんが、確度という点では公式数値のほうが上位に位置します。

指標2025年度の数値備考
リモートワーク率72%50%以上の時間をリモートワークで勤務していると回答した人の割合
年次有給休暇 平均取得日数16.9日グループ全体の平均
兼業・副業制度 利用者732人制度利用者数
育児介護休職制度 利用者567人制度利用者数
1人あたり平均研修受講時間49.7時間自己学習プログラム参加者は延べ3,436人
公募異動制度応募225人／異動141人PwC Japan内での実績
グローバルモビリティアウトバウンド142人／インバウンド38人PwCグローバルネットワーク内での異動実績

PwC Japanグループ アニュアルレビュー2025のFacts & Figuresに掲載されている数値です。約13,500人が在籍するグループ16法人全体の数値であり、PwCコンサルティング合同会社単体の数値ではありません。残業時間の公式数値は公開されていません。

公式数値と公開集計値の関係

公開集計値の「リモート週3〜4日可能」と、公式値の「リモートワーク率72%」は、測っているものが異なります。前者は制度上どこまで可能かという運用の話、後者は実際に勤務時間の50%以上をリモートで働いていると回答した人の割合です。

有給についても、公開集計値の「消化率70%以上」と公式値の「平均取得16.9日」は基準が違います。付与日数は勤続年数や入社時期で変わるため、16.9日から取得率を逆算することはできません。

それでも両者の方向性は一致しています。制度としても実態としても、BIG4の中では柔軟に働ける部類に位置づけられると読むのが妥当です。

論点公開集計値公式数値分類
リモート週3〜4日可能リモートワーク率72%集計値／公式開示
有給消化率70%以上平均取得16.9日集計値／公式開示
残業時間月48時間—集計値／公式非開示
法人単体の労働時間——公式非開示

「公開集計値」は第三者が公開している集計値、「公式開示」はPwC Japanグループが公表している数値、「公式非開示」は公表されていない項目を指します。残業時間の公式数値は公開されていません。

グループ全体の数値であることの限界

これらの数値はPwC Japanグループ16法人（約13,500人）の合算値です。監査法人、税理士法人、コンサルティング法人では業務の性質も繁忙期も異なるため、コンサルティング法人単体の実態を直接示すものではありません。

たとえばリモートワーク率72%には、比較的リモートに適した業務を担う法人も含まれます。官公庁案件でセキュリティ要件から出社が求められる場面があるコンサルティング法人では、この数値より低くなる領域もあると考えられます。

勤務時間・休暇の制度

働き方を数値だけで捉えると、制度としてどこまで裁量があるのかが見えません。ここでは公式に確認できる制度面を整理します。

項目内容分類
勤務時間フレックスタイム制（コアタイムなし）公式開示
フレキシブルタイム7:00〜22:00公式開示
フレキシブルワーキング手当月5,000円公式開示
時間外勤務手当新卒標準年収額に含まれる月30時間分を超えた分は別途支給公式開示
年次有給休暇付与日数は在籍状況により異なる—
特別休暇統合記念日などが休日として設定されている公式開示
法人単体の平均残業時間—公式非開示

PwC Japanグループの公式採用ページに記載された内容をもとにした整理です。各制度の詳細な運用ルールや適用条件は公式非開示のため、応募先の求人票および選考時に確認してください。

コアタイムなしのフレックスが意味すること

フレキシブルタイムが7:00〜22:00に設定され、コアタイムが置かれていないため、全員が必ず在席していなければならない時間帯が制度上ありません。朝型・夜型のどちらにも寄せられ、育児や介護との両立、時差のある海外拠点との打ち合わせにも対応しやすい設計です。

ただし実際の運用は案件次第です。クライアントとの定例やチームのミーティングは所定の時間に設定されるため、「いつ働いてもよい」ということではありません。制度上の自由度と、案件の制約は分けて理解する必要があります。

この制度は、前述の成果主義カルチャーとも整合します。在席時間ではなく成果で評価する前提だからこそ、時間の使い方を個人に委ねる設計が成り立ちます。

フレキシブルワーキング手当（月5,000円）

リモートワークに伴う通信費・光熱費などを補助する趣旨の手当で、月5,000円が支給されます。金額そのものは大きくありませんが、リモートワークが例外ではなく標準的な働き方として制度に組み込まれていることを示す要素です。

実際、PwC Japanグループのリモートワーク率は72%です。手当の存在と実態の数値が対応しています。

統合記念日という休日

募集要項の休日欄には、法人の統合を記念する「統合記念日」が挙げられています。PwC Japanグループが複数の組織の統合を経て現在の形になった経緯に由来する休日です。

具体的な日付や取得の運用ルールは公式に公表されていないため、詳細は求人票または選考時に確認する必要があります。

残業時間の実態

月48時間という水準

月48時間という残業時間は、コンサルティング業界全体で見れば決して少ないわけではありません。IT・デジタル系のノースサンド（月約20時間）やベイカレント（月20時間程度）と比べると、倍以上の水準です。

あくまで「BIG4の中では最も短い」という位置づけであることを正確に理解しておく必要があります。

ファーム残業時間の目安分類
ベイカレント月20時間程度日系総合
ノースサンド月約20時間（会社公表値）IT・デジタル系
アクセンチュア月20〜30時間との評価総合系
PwCコンサルティング月48時間BIG4系
デロイト トーマツ月65時間BIG4系

各社とも算出基準や出典が異なるため、厳密な横並び比較には適しません。

繁忙期の波

BIG4に共通する傾向として、3月・6月・12月といった繁忙期には残業が月40〜60時間を超えることもあるとされています。クライアントの決算期や年度末の事業サイクルに連動する構造です。

加えて同社は官公庁案件の比率が高いため、年度予算に紐づく独自の繁閑サイクルも生じます。年度末や予算編成期には稼働が上がる可能性があります。

有給休暇の取得

有給消化率70%以上という数値は、BIG4の中で最も高い水準です。デロイト トーマツ（50%程度）と比べると20ポイントの差があります。

コンサルティングファームでは案件の切れ目にまとまった休暇を取得するのが一般的ですが、同社は取得しやすい環境が相対的に整っていると評価できます。

リモートワーク

週3〜4日のリモートが可能とされ、BIG4の中では最も柔軟な運用です。プロジェクト次第とされるデロイト トーマツと比べると、確実性の面で優位があります。

ただし案件やクライアントの方針により運用は異なります。特に官公庁案件では、セキュリティ要件から出社が求められる場面も想定されます。配属予定領域の運用実態を選考段階で確認しておくとよいでしょう。

成果主義カルチャーと働き方

同社のカルチャーは「外資系らしい成果主義」と評されます。この文化は働き方にも影響します。

時間ではなく成果で評価される

成果主義のもとでは、長時間働いたことが直接的な評価につながりません。限られた時間で成果を出すことが求められる構造です。

残業時間がBIG4内で最も短いことと、成果主義カルチャーは整合的です。時間で評価されないからこそ、効率的な働き方が推奨される環境と言えます。

個人の成果が問われる

一方で、個人の成果が明確に評価されるということは、成果が出なければそれも明確になるということです。チームでの協働を重視する「国内企業的なバランス重視型」のデロイト・KPMGとは、この点で性格が異なります。

働きやすい環境である一方、成果へのプレッシャーは相応にあると理解しておく必要があります。

多様性・両立支援・学習環境の公式数値

働き方を長期の視点で評価するには、残業や有給だけでなく、キャリアを継続できる環境が整っているかも重要です。PwC Japanグループはこの領域についても数値を公表しています。

指標2025年度の数値備考
女性比率37.6%グループ全体のメンバーに占める割合
女性管理職比率24.6%管理職に占める女性の割合
育児介護休職制度 利用者567人制度利用者数
兼業・副業制度 利用者732人制度利用者数
1人あたり平均研修受講時間49.7時間自己学習プログラム参加者は延べ3,436人
外国籍スタッフ35カ国828人グループ全体
平均年齢35.7歳グループ全体

PwC Japanグループ アニュアルレビュー2025のFacts & Figuresに掲載されている数値です。グループ16法人全体の数値であり、PwCコンサルティング合同会社単体の数値ではありません。

女性比率37.6%・女性管理職24.6%をどう読むか

メンバーの女性比率37.6%に対し、管理職の女性比率は24.6%です。13ポイントの差があり、上位職位に向かうほど女性の比率が下がる構造が数値に表れています。

一方で、コンサルティング業界およびプロフェッショナルファーム全体の中では、管理職の4分の1が女性という水準は低くありません。数値が公表されていること自体、継続的に追跡されている指標であることを示しています。

長期のキャリアを検討する場合、この差が今後どう推移するかは選考の場で確認する価値のある論点です。

兼業・副業732人という数字

兼業・副業制度の利用者が732人という数値は、約13,500人の母数に対して約5.4%にあたります。制度が存在するだけでなく実際に運用されていることを示す水準です。

ただしコンサルティング業務は守秘性が高く、利益相反の観点から承認されない活動もあります。具体的な承認基準や手続きは公式非開示のため、副業を前提に転職を考える場合は選考時に確認が必要です。

研修49.7時間／人の意味

1人あたり平均研修受講時間49.7時間は、年間の勤務日数で割ればおよそ月4時間強にあたります。これに加えて自己学習プログラムの参加者が延べ3,436人と公表されています。

入社3年未満のメンバーが43.2%を占める組織構成を踏まえると、中途入社者の立ち上がりを支える研修投資が一定量確保されていると読めます。コンサルティング未経験からの転職を検討する場合、判断材料のひとつになります。

まとめ — BIG4を働き方で選ぶなら

PwCコンサルティングは、BIG4の中で働き方の3指標すべてが最上位という明確な特徴を持ちます。年収水準も約1,000万円とBIG4上位であるため、報酬と働き方のバランスという観点では有力な選択肢です。

ただし月48時間という残業水準は、コンサルティング業界全体で見れば少ないわけではありません。ベイカレント（月20時間程度）やIT・デジタル系ファームと比べれば倍以上です。「BIG4の中では」という前提つきの評価であることは押さえておくべきです。

BIG4は年収水準が揃っているからこそ、働き方・カルチャー・案件構成という軸で自分に合う1社を選ぶことが重要になります。

よくある質問

Q. PwCコンサルティングは激務ですか？
A. 転職支援サービス等の集計では残業月48時間とされ、BIG4の中では最も短いというデータがあります。ただしコンサルティング業界全体で見れば少ないわけではなく、ベイカレント（月20時間程度）などと比べると倍以上の水準です。
Q. BIG4の中で最も働きやすいというのは本当ですか？
A. 公開されている集計値では、残業時間（月48時間）、有給消化率（70%以上）、リモート比率（週3〜4日可能）の3指標すべてでBIG4内の最上位に位置します。ただし集計基準が統一されていない点と、配属領域による差がある点には留意が必要です。
Q. 有給休暇は取りやすいですか？
A. 有給消化率70%以上という数値はBIG4の中で最も高い水準です。デロイト トーマツ（50%程度）と比べると20ポイントの差があります。
Q. リモートワークはどのくらいできますか？
A. 週3〜4日のリモートが可能とされ、BIG4の中では最も柔軟な運用です。ただし案件やクライアントの方針により異なり、特に官公庁案件ではセキュリティ要件から出社が求められる場面も想定されます。
Q. 繁忙期はいつですか？
A. BIG4共通の傾向として3月・6月・12月に残業が増えます。加えて同社は官公庁案件の比率が高いため、年度予算に紐づく独自の繁閑サイクルもあり、年度末や予算編成期には稼働が上がる可能性があります。
Q. PwCが公式に公表している働き方の数値はありますか？
A. PwC Japanグループのアニュアルレビュー2025で、リモートワーク率72%（50%以上の時間をリモートで勤務していると回答した人の割合）、年次有給休暇の平均取得日数16.9日、兼業・副業制度の利用者732人、育児介護休職制度の利用者567人、1人あたり平均研修受講時間49.7時間が公表されています。ただしいずれもグループ16法人（約13,500人）全体の数値で、残業時間の公式数値は公開されていません。
Q. フレックスタイム制はありますか？
A. フレックスタイム制でコアタイムは設けられておらず、フレキシブルタイムは7:00〜22:00です。全員が必ず在席する時間帯が制度上ないため、朝型・夜型のどちらにも寄せられます。ただしクライアントとの定例やチームの打ち合わせは所定の時間に設定されるため、制度上の自由度と案件の制約は分けて理解する必要があります。
Q. リモートワーク関連の手当はありますか？
A. フレキシブルワーキング手当として月5,000円が支給されます。金額は大きくありませんが、リモートワークが例外ではなく標準的な働き方として制度に組み込まれていることを示す要素です。PwC Japanグループのリモートワーク率72%という数値とも対応しています。
Q. 育児・介護との両立や女性のキャリアはどうですか？
A. PwC Japanグループのアニュアルレビュー2025では、女性比率37.6%、女性管理職比率24.6%、育児介護休職制度の利用者567人が公表されています。メンバーと管理職の女性比率には13ポイントの差があり、上位職位ほど比率が下がる構造が見られます。コアタイムなしのフレックス（7:00〜22:00）は両立支援の制度面での裏づけになります。

SUPERVISED BY — 監修者

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辰本 明日加

監修者

辰本 明日加Asuka Tatsumoto

STRAND PARTNERS 代表取締役

慶應義塾大学卒業後、アクセンチュア戦略部門、リクルートを経てSTRAND PARTNERSを創業。コンサルファーム・PEファンド・大手事業会社への転職支援を手がける。

高辻 渚

監修者

高辻 渚Nagisa Takatsuji

STRAND PARTNERS

米国ビジネススクール卒業後、PwCニューヨークオフィス、アクセンチュア戦略部門を経て参画。グローバル視点でのコンサル・外資系企業への転職支援を担当。

本記事はストランドパートナーズ株式会社のコンサルティング業界担当コンサルタントが内容を確認しています。

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