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CDI（コーポレイト ディレクション）の中途採用｜募集職種・応募資格・選考プロセス

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コーポレイト ディレクション（CDI）の中途採用は、グループ全体で80名程度という規模を反映して、大量採用とは対極にある設計になっています。公式採用サイトには「採用ではなく参加である」という考え方が掲げられ、選考はManaging Director個々が自ら定めた基準とプロセスで実施されます。本ページでは、公式募集要項で確認できる募集職種・応募資格・選考の仕組みを整理し、応募を検討する際の実務的な論点を解説します。

この記事のポイント

  • ✓中途の募集職種は「経営戦略コンサルタント」と「Asia Business Unit（ABU）コンサルタント」の2種類（公式募集要項）
  • ✓応募資格は「国内外の主要大学・大学院を卒業し、企業・官公庁における勤務経験を有する方」。コンサルティング・調査・企画業務経験者、アドバイザリー業務経験者、証券アナリスト、事業法人での財務経験者が優遇対象として明記
  • ✓選考は「Managing Director自らが各々で定めた選考基準と選考プロセス」で実施。1次面接通過者が、どのManaging Directorのもとで選考を進めるかを選択する
  • ✓職位はAssociate／Consultant／Manager／Principal／Managing Directorの5段階。「入社したスタッフの全員を一人前のコンサルタントに育て上げる」育成方針が公式に示されている
  • ✓採用人数・選考通過率・応募から内定までの期間はいずれも公式非開示

募集職種は2種類 — 経営戦略コンサルタントとABUコンサルタント

CDIの公式採用サイトに掲載されている中途採用の募集職種は、「経営戦略コンサルタント」と「Asia Business Unit（ABU）コンサルタント」の2つです。総合系ファームのように領域別・インダストリー別に数十のポジションが並ぶ形ではなく、極めてシンプルな構成になっています。

採用サイトのトップページには、職種は「コンサルタント」と「コンサルタント見習い」のみである、という趣旨の記載もあります。専門職やスタッフ職を細かく切り出さず、コンサルタントとして育つ道筋に一本化されている点が、同社の採用の性格をよく表しています。

項目経営戦略コンサルタントABUコンサルタント
応募資格国内外の主要大学・大学院を卒業し、企業・官公庁における勤務経験を有する方同等の学歴・職務経歴に加え、勤務地に応じた語学要件あり
語学要件明示的な記載なし東南アジア勤務希望時は日本語と英語、中国勤務希望時は日本語と中国語での業務能力が必須
勤務地東京（大阪、中国、東南アジアでの勤務も相談可能）中国オフィスまたは東南アジアオフィス
給与年俸制当社規定による
勤務時間フレックスタイム制、リモートワーク可記載なし
休日休暇週休二日制、年次有給休暇、年末年始夏期休暇、慶弔休暇記載なし

出典：CDI公式採用サイト「中途採用 募集要項」。ABU側は記載項目が少なく、条件面の詳細は選考過程での確認が必要です。

ABU（Asia Business Unit）という選択肢

CDIは上海・ベトナム・シンガポールに拠点を持ち、Corporate Directions (Shanghai)、Corporate Directions (Vietnam)、Corporate Directions, Inc. (CDI) Asia-Pacific Pte. Ltd. がグループ会社として公式サイトに記載されています。ABUコンサルタントはこれらの拠点を勤務地とする職種です。

語学要件が明確に定められている点が経営戦略コンサルタント職との大きな違いです。東南アジア勤務なら日本語＋英語、中国勤務なら日本語＋中国語での業務遂行能力が必須とされており、日本企業のアジア展開を現地で支援する役割が想定されていると読み取れます。

応募資格と優遇される経歴

公式募集要項では、経営戦略コンサルタントの応募資格として「国内外の主要大学・大学院を卒業し、企業・官公庁における勤務経験を有する方」が示されています。学歴と社会人経験の両方が前提条件になっており、未経験の第二新卒層を広く受け入れる書き方にはなっていません。

そのうえで、優遇される経歴として次の4類型が明記されています。これは同社が具体的にどのようなスキルセットを求めているかを示す、数少ない明示的な手がかりです。

  • •コンサルティング・調査・企画業務の経験者
  • •アドバイザリー業務の経験者
  • •証券アナリスト
  • •事業法人での財務経験者

「調査・企画」と「財務」が並ぶ意味

優遇対象に調査・企画系と財務系の双方が挙がっているのは、CDIの事業内容と整合的です。公式サイトの会社概要には、事業内容として「経営戦略立案・実施支援」「組織・体制・情報システムコンサルティング」に加えて「事業戦略およびM&Aに関わる戦略的提言と仲介業務」が記載されています。M&Aに関わる領域を持つファームであれば、財務のバックグラウンドが評価されるのは自然です。

他方で、事業会社の経営企画・事業企画の経験は「企画業務」に含まれると読むのが妥当でしょう。コンサルティングファーム出身者に限定していない点は、応募を検討する層にとって重要です。

選考プロセス — Managing Directorが自ら基準を定める

CDIの選考プロセスは、他の戦略系ファームと比べて明確に異質です。公式募集要項には、選考が「Managing Director自らが各々で定めた選考基準と選考プロセス」で実施されること、そして1次面接を通過した候補者が、どのManaging Directorのもとで選考を進めるかを選択する仕組みであることが記載されています。

つまり、全社共通の統一フレームで候補者を評価するのではなく、Managing Director単位で評価軸が異なることを前提とした設計になっています。候補者側にも選択権があるという双方向性は、採用サイトが掲げる「採用ではなく参加である」という考え方の具体的な表れと読めます。

面接回数、ケース面接の有無、Webテストの有無、応募から内定までの標準的な期間は、いずれも公式非開示です。Managing Director単位で選考設計が異なるため、応募前に一律の想定を置くことはできません。

1書類選考

履歴書・職務経歴書による選考。応募資格（主要大学・大学院卒＋企業・官公庁での勤務経験）と、優遇対象となる経歴の該当有無が確認される段階と考えられます。

21次面接

公式には「1次面接」の存在と、その通過者がManaging Directorを選択する、という記載があります。1次面接の担当者や形式は公開されていません。

3Managing Directorの選択

1次面接通過後、候補者がどのManaging Directorのもとで選考を進めるかを選びます。CDIの選考で最も特徴的なステップです。

4Managing Director主導の選考

選択したManaging Directorが自ら定めた基準とプロセスで選考が進みます。回数・形式・ケース面接の有無はManaging Directorごとに異なる可能性があり、公式には統一的な説明がありません。

「徒弟制採用」と育成の考え方

CDIの採用サイトには「徒弟制採用」という言葉が掲げられています。候補者が特定のManaging Directorを選び、そのManaging Directorが自らの基準で選考するという仕組みは、この言葉と直結しています。誰の下で学ぶかを入口の段階で決める、という構造です。

育成・キャリアパスのページでは「少数精鋭を迎え入れ、入社したスタッフの全員を一人前のコンサルタントに育て上げる」という方針が示され、新人研修や月次の勉強会といったプログラムの存在が記載されています。採用時点で多めに採り、その後の稼働の中で選別していくアップ・オア・アウト型とは異なる前提に立っていることが読み取れます。

公式サイトの「運営理念とマネジメント」ページでは、組織としてのCDIが「いたずらに拡大をめざすこともありません」とされ、組織目標があるとすればそれは「創造的人材開発そのもの」であると述べられています。採用の設計はこの理念の延長線上にあります。

誰の下につくかが選考の一部になる

多くのファームでは、入社後にどのパートナーと働くかはアサインの結果として決まります。CDIでは、その要素が選考プロセスに組み込まれています。応募者側から見れば、公式サイトの「メンバー紹介」ページや同社が公開している論考・コラムを事前に読み込み、自分が学びたい相手を具体的に想定しておくことが、そのまま選考準備になります。

逆に言えば、ファーム名だけを見て応募し、誰と働くのかを考えていない候補者は、この選考設計とは相性が良くありません。

入社後のキャリアパス

CDIの職位体系は、公式採用サイトの育成・キャリアパスページにAssociate／Consultant／Manager／Principal／Managing Directorの5段階として記載されています。昇格の要件・標準年数・評価制度の詳細は公開されていません。

グループ全体で80名程度という規模を踏まえると、各職位の人数は限られます。一方で、拡大を目標としない組織であるがゆえに、一人あたりが関与する案件の幅は広くなりやすいと考えられます。この点は、階層が厚く役割分担が明確な大手ファームとの実務上の違いになります。

職位想定される役割備考
Associate分析・リサーチによる論点検証新人研修・月次勉強会などの育成プログラムの対象
Consultant担当モジュールの主導とクライアントとの日常的な協働公式に役割定義は非開示
Manager案件全体の設計、クライアント経営陣との折衝公式に役割定義は非開示
Principal案件統括とクライアントとの関係構築公式に役割定義は非開示
Managing Director組織運営および採用選考の設計・実施選考基準を自ら定めることが公式に明記されている

職位名称は公式採用サイトの記載。役割の記述は同社の公開情報と戦略系ファーム一般の役割定義に基づく編集部の整理であり、CDIによる公式な職務記述ではありません。昇格要件・標準年数は公式非開示です。

CDIの中途採用に向いている人・向いていない人

公式サイトの記載から読み取れる範囲で、CDIの採用と相性が良い人材像を整理します。以下は同社が公表している人物要件そのものではなく、公開情報からの編集部の解釈です。

向いている可能性が高い

  • •特定の資本系列に属さない独立系の立場で、日本企業の経営に長期的に向き合いたい人
  • •誰の下で学ぶかを自分で選び、その関係の中で成長することに価値を感じる人
  • •戦略立案だけでなく、組織・体制や実行の局面まで関わりたい人
  • •アジア（中国・東南アジア）での実務に語学力を活かして取り組みたい人（ABU職）
  • •少数精鋭ゆえに役割が固定されない環境を前向きに捉えられる人

慎重に検討したほうがよい

  • •報酬水準や評価制度が明示されていることを重視する人（CDIは年収を公式非開示としている）
  • •整備された研修体系やグローバルな異動制度を前提にキャリアを設計したい人
  • •インダストリーやファンクションを絞って専門性を深めたい人（募集職種はコンサルタント職に一本化されている）
  • •短期間で多数のポジションに応募し、比較しながら選びたい人（CDIは採用枠が限られ、募集タイミングも限定的）

よくある質問

Q. CDIの中途採用ではどのような職種を募集していますか？
A. 公式採用サイトの中途採用募集要項では、「経営戦略コンサルタント」と「Asia Business Unit（ABU）コンサルタント」の2職種が掲載されています。採用サイトには職種は「コンサルタント」と「コンサルタント見習い」のみである旨の記載もあり、専門職やスタッフ職を細かく分けた募集は行っていません。
Q. 応募資格を教えてください。
A. 経営戦略コンサルタントは「国内外の主要大学・大学院を卒業し、企業・官公庁における勤務経験を有する方」とされています。優遇対象として、コンサルティング・調査・企画業務の経験者、アドバイザリー業務の経験者、証券アナリスト、事業法人での財務経験者が明記されています。ABUコンサルタントは同等の学歴・職務経歴に加え、東南アジア勤務なら日本語と英語、中国勤務なら日本語と中国語での業務能力が必須です。
Q. 選考プロセスはどのようになっていますか？
A. 公式募集要項によれば、選考は「Managing Director自らが各々で定めた選考基準と選考プロセス」で実施されます。1次面接を通過した候補者が、どのManaging Directorのもとで選考を進めるかを選択する仕組みです。面接回数やケース面接の有無など、それ以上の詳細は公式非開示で、Managing Directorごとに異なる可能性があります。
Q. コンサルティングファーム未経験でも応募できますか？
A. 応募資格は「企業・官公庁における勤務経験を有する方」であり、コンサルティング経験を必須条件とはしていません。ただし優遇対象にはコンサルティング・調査・企画業務経験者が挙げられています。事業会社の経営企画・事業企画や財務の経験は評価対象になり得ると読み取れます。
Q. 採用人数はどのくらいですか？
A. 公式非開示です。グループ全体で80名程度（2023年5月時点）という規模であり、公式サイトでは組織として「いたずらに拡大をめざすこともありません」と明言されています。外資系大手のような大量採用は行っておらず、募集のタイミングも限られると考えられます。
Q. 選考対策として何を準備すべきですか？
A. 選考基準がManaging Director個々に委ねられているため、画一的な対策は成立しません。公式サイトのメンバー紹介ページや同社が公開している論考・コラムに目を通し、どのManaging Directorのもとで何を学びたいのかを自分の言葉で説明できる状態にしておくことが、この選考設計に対する最も実質的な準備になります。加えて、日本企業の経営に長期的に伴走するという同社のスタイルへの理解が問われやすい点も押さえておくべきです。

SUPERVISED BY — 監修者

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辰本 明日加

監修者

辰本 明日加Asuka Tatsumoto

STRAND PARTNERS 代表取締役

慶應義塾大学卒業後、アクセンチュア戦略部門、リクルートを経てSTRAND PARTNERSを創業。コンサルファーム・PEファンド・大手事業会社への転職支援を手がける。

高辻 渚

監修者

高辻 渚Nagisa Takatsuji

STRAND PARTNERS

米国ビジネススクール卒業後、PwCニューヨークオフィス、アクセンチュア戦略部門を経て参画。グローバル視点でのコンサル・外資系企業への転職支援を担当。

本記事はストランドパートナーズ株式会社のコンサルティング業界担当コンサルタントが内容を確認しています。

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