CDI(コーポレイト ディレクション)の評判|日本初の独立系戦略ファームの実像
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コーポレイト ディレクション(CDI)は、1986年1月にボストン コンサルティング グループ出身のコンサルタントたちが設立した、日本初の独立系戦略コンサルティングファームとして知られています。上場会社を中心に累計約1,000社の支援実績を持ちながら、グループ全体の人員は80名程度(2023年5月時点)にとどまります。本ページでは、同社の評判を形づくっている実像を公式情報から検証し、規模を追わないという選択が何を生んでいるのかを整理します。
この記事のポイント
- ✓1986年1月設立。ボストン コンサルティング グループに在籍していたコンサルタントたちが独立して立ち上げた国内初の独立系戦略コンサルティングファーム
- ✓上場会社を中心に累計約1,000社の支援実績(公式サイト会社概要)。40年近い蓄積が信頼の基盤になっている
- ✓グループ全体で80名程度(2023年5月時点)。公式サイトで組織として「いたずらに拡大をめざすこともありません」と明言しており、規模を追わない選択を公表している
- ✓事業内容は経営戦略立案・実施支援、組織・体制・情報システムコンサルティング、事業戦略およびM&Aに関わる戦略的提言と仲介業務
- ✓グループにCDIメディカル(ヘルスケア領域)、アクティベーションストラテジー、上海・ベトナム・シンガポールの海外法人を擁する
「日本初の独立系戦略ファーム」という出自
CDIの評判を語るうえで最も頻繁に言及されるのが、その出自です。1986年1月、ボストン コンサルティング グループに在籍していたコンサルタントたちが独立し、CDIを設立しました。当時の日本の戦略コンサルティング市場は外資系ファームの日本法人が中心であり、日本発・独立系の戦略ファームという存在自体が新しいものでした。
この「独立系」という位置づけは、単に外資に属さないという意味にとどまりません。監査法人系・シンクタンク系・金融機関系といった資本の系列にも属さないという点が重要です。特定の親会社の意向や、グループ内での利益相反を考慮する必要がない立場から、クライアントの経営課題に向き合える構造にあります。
設立から40年近くが経過した現在も、同社はこの独立性を維持しています。公式サイトの「運営理念とマネジメント」ページには、創業以来「自立」を貫いてきたことが明記されています。
BCG出身という系譜の受け止め方
BCG出身者による創業という事実は、CDIの分析手法や思考の型に一定の影響を与えていると考えるのが自然です。ただし、CDIをBCGの縮小版と捉えるのは適切ではありません。同社は外資系ファームの方法論を持ち込むのではなく、日本企業の文化や経営の実態に根ざした支援を志向してきたとされ、この点が一貫した特徴として語られます。
現在のBCG日本法人は1,000名を超える規模のグローバルファームであり、グループ約80名のCDIとは事業構造も組織運営も大きく異なります。創業の系譜は歴史的事実として押さえつつ、現在の両社は別のファームとして評価すべきです。
累計約1,000社という支援実績
公式サイトの会社概要には、顧客について「上場会社を中心に約1,000社(累計)」と記載されています。設立から40年近い期間の累計値ではありますが、グループ80名程度という人員規模を考えると、相当な密度の実績です。
この数字が示すのは、単発の案件を大量にこなしてきたということではなく、長期にわたって一定数のクライアントと関係を築き続けてきたという事実です。上場会社が中心という点も、経営の中枢に関わる案件を継続的に受託してきたことを示唆します。
| 項目 | 内容 | 出典 |
|---|---|---|
| 設立 | 1986年1月 | 公式サイト 会社概要 |
| 代表者 | 小川達大 | 公式サイト 会社概要 |
| 本社 | 東京都品川区東品川2-2-4 天王洲ファーストタワー23階 | 公式サイト 会社概要 |
| 従業員数 | グループ全体80人(2023年5月現在) | 公式サイト 会社概要 |
| 顧客 | 上場会社を中心に約1,000社(累計) | 公式サイト 会社概要 |
| 事業内容 | 経営戦略立案・実施支援、組織・体制・情報システムコンサルティング、事業戦略およびM&Aに関わる戦略的提言と仲介業務 | 公式サイト 会社概要 |
いずれも公式サイト会社概要ページの記載に基づきます。従業員数は2023年5月時点の公表値であり、最新の人員規模は公式非開示です。
規模を追わないという選択
CDIの評判を理解するうえで避けて通れないのが、同社の独特な組織観です。公式サイトの「運営理念とマネジメント」ページには、CDIが組織形態としては株式会社であっても「通常の意味での会社とは一線を画す」と記されています。
特徴的なのは、「会社があって従業員が所属する」という一般的な構図を逆転させ、「自らに拠って立つコンサルタントが創造的空間を共有するために集団を形成」しているとする組織観です。そして、組織として「いたずらに拡大をめざすこともありません」と明言し、組織目標があるとすればそれは「創造的人材開発そのもの」であると述べています。
同ページではCDIを「おでん屋の出汁」「漬物の糠床」のような存在に例え、各コンサルタントがその中で成長して味わいを増し、同時に出汁や糠に逆に深みを与えることで次代に引き継いでいく、という循環が語られます。運営方針として掲げられているのは「職人にとってのより良き工房であること」です。
この理念が評判を二分する理由
規模を追わないという方針は、評価が分かれる要因でもあります。ブランドの認知度や案件のスケール、グローバルネットワークの厚みを重視する立場からは、大手ファームに見劣りすると受け止められがちです。一方で、コンサルタント個人の成長と、クライアント経営への深い関与を重視する立場からは、この方針こそが同社の価値だと評価されます。
重要なのは、これがCDIの選択の結果であって、成長できなかった結果ではないという点です。40年近く同じ理念を公表し続けている事実は、意図的な選択であることを裏づけています。
CDIの強みとして挙げられる点
公開情報から読み取れるCDIの強みを整理します。以下は同社の公表内容と、そこから合理的に導ける特徴の整理です。
1. 資本系列に縛られない独立性
監査法人系・金融機関系・シンクタンク系のいずれにも属さないため、グループ内の他事業との利益相反を考慮する必要がありません。M&Aに関わる戦略的提言と仲介業務を事業内容に含んでいることも、この独立性があってこそ成立しやすい構成です。
2. 経営への長期伴走
事業内容には「経営戦略立案・実施支援」と明記されており、立案だけでなく実施の支援までを射程に入れています。さらに組織・体制・情報システムのコンサルティングも手がけており、戦略を絵に描いて終わらせない構えが事業定義の段階から示されています。
3. 育成に対する明確なコミットメント
採用サイトの育成・キャリアパスページには「少数精鋭を迎え入れ、入社したスタッフの全員を一人前のコンサルタントに育て上げる」という方針が示されています。新人研修や月次の勉強会といったプログラムも記載されており、採用した人材を育て切る前提の設計です。組織目標を「創造的人材開発そのもの」と位置づける理念とも一貫しています。
4. アジア拠点とグループ専門会社
上海・ベトナム・シンガポールの3拠点を持ち、日本企業のアジア事業を現地で支援できる体制があります。またグループにはヘルスケア領域に特化した株式会社CDIメディカル、アクティベーションストラテジー株式会社が含まれ、専門領域への対応力を補完しています。80名程度という規模でこの布陣を維持している点は特筆に値します。
検討時に押さえておくべき論点
中立的に評価するため、CDIを検討する際に留意すべき点も整理します。これは短所という意味ではなく、志向との適合を判断するための材料です。
CDIは非上場かつ少数精鋭のため、公開情報の総量が大手ファームに比べて限られます。本ページでは確認できない項目を推測で埋めず、「公式非開示」と明記しています。
- •年収・残業時間・評価制度などの条件面が公式非開示であり、応募前に定量的な比較ができない
- •グループ約80名という規模のため、口コミサイトの公開集計値も母数が小さく、外部情報の信頼性に限界がある
- •募集職種はコンサルタント職に一本化されており、インダストリーやファンクションを絞った専門キャリアを設計しにくい
- •採用枠が限られ、募集のタイミングも限定的。大量採用型のファームのような通年の門戸開放は期待しにくい
- •選考基準がManaging Director個々に委ねられているため、標準化された対策が立てにくい
- •グローバルファームのような転籍制度・海外派遣プログラムの有無は公式非開示
戦略コンサル業界におけるCDIの位置づけ
CDIは、外資系戦略ファーム、日系シンクタンク系、独立系プロフェッショナルファームのいずれとも異なる位置にあります。転職検討時に比較対象として並びやすいファームとの関係を整理します。
| 区分 | 代表例 | CDIとの主な違い |
|---|---|---|
| 外資系戦略ファーム | マッキンゼー、BCG、ベイン | グローバルネットワークと数百〜数千名の組織規模を持つ。CDIは国内独立系でグループ約80名 |
| 日系上場コンサル | ドリームインキュベータ | 上場企業として財務・報酬データを開示。CDIは非上場で条件面は非開示 |
| 独立系プロフェッショナルファーム | 経営共創基盤(IGPI)など | 実行支援や経営参画を重視する点は近い。CDIは1986年設立と歴史が長く、規模拡大を志向しない方針を公表 |
| シンクタンク系 | 野村総合研究所、三菱総合研究所ほか | 調査・政策研究を含む幅広い機能を持つ。CDIは戦略コンサルティングに特化 |
比較対象の位置づけは当サイト各ファーム記事の整理に基づきます。CDIについては公式非開示の項目が多く、定量的な優劣の比較はできません。
どういう人にとって有力な選択肢か
- •日本企業の経営に、長い時間軸で向き合いたい人
- •戦略の立案だけでなく、組織や実行の局面まで通しで関わりたい人
- •資本系列に属さない立場でクライアントに向き合うことに価値を感じる人
- •誰の下で学ぶかを自分で選び、その関係の中で職人的に力をつけたい人
- •アジア(中国・東南アジア)での実務に語学力を活かして取り組みたい人
よくある質問
- Q. CDI(コーポレイト ディレクション)はどのようなファームですか?
- A. 1986年1月に設立された、日本初の独立系戦略コンサルティングファームです。ボストン コンサルティング グループに在籍していたコンサルタントたちが独立して設立しました。事業内容は経営戦略立案・実施支援、組織・体制・情報システムコンサルティング、事業戦略およびM&Aに関わる戦略的提言と仲介業務です。上場会社を中心に累計約1,000社の支援実績を持ちます。
- Q. なぜ規模が80名程度にとどまっているのですか?
- A. 意図的な選択です。公式サイトの「運営理念とマネジメント」ページには、組織として「いたずらに拡大をめざすこともありません」と明記され、組織目標があるとすればそれは「創造的人材開発そのもの」であるとされています。運営方針として「職人にとってのより良き工房であること」が掲げられており、規模の拡大ではなくコンサルタント個人の成長を組織の目的に据えていることが公表されています。
- Q. BCGとはどのような関係ですか?
- A. 1986年の設立時に、ボストン コンサルティング グループに在籍していたコンサルタントたちが独立して立ち上げたという歴史的な経緯があります。現在は資本関係を含め、独立したファームです。現在のBCG日本法人は1,000名超の規模を持つグローバルファームであり、グループ約80名のCDIとは組織構造も事業モデルも異なります。
- Q. CDIの強みは何ですか?
- A. 公開情報から読み取れる主な強みは4点です。第一に、監査法人系・金融機関系・シンクタンク系のいずれにも属さない独立性。第二に、戦略立案だけでなく実施支援や組織・体制まで射程に入れた長期伴走型の支援スタイル。第三に、「入社したスタッフの全員を一人前のコンサルタントに育て上げる」という明確な育成方針。第四に、上海・ベトナム・シンガポールの海外拠点とCDIメディカルなどのグループ専門会社による対応力です。
- Q. 評判を調べても情報が少ないのはなぜですか?
- A. 非上場であり、グループ全体で80名程度(2023年5月時点)という規模のためです。有価証券報告書のような公的な開示資料がなく、口コミサイトに掲載される情報も投稿の母数が小さくなります。年収・残業時間・評価制度といった条件面は公式非開示であり、外部から定量的に把握することはできません。実態は選考プロセスの中で確認するのが現実的です。
- Q. グループにはどのような会社がありますか?
- A. 公式サイトの会社概要には、株式会社CDIメディカル、アクティベーションストラテジー株式会社、Corporate Directions (Shanghai), Inc.、Corporate Directions (Vietnam) Co., Ltd.、Corporate Directions, Inc. (CDI) Asia-Pacific Pte. Ltd. がグループ会社として記載されています。CDIメディカルはヘルスケア領域を担い、海外3社が上海・ベトナム・シンガポールの拠点にあたります。
SUPERVISED BY — 監修者
監修者一覧 ›
監修者
辰本 明日加Asuka Tatsumoto
STRAND PARTNERS 代表取締役
慶應義塾大学卒業後、アクセンチュア戦略部門、リクルートを経てSTRAND PARTNERSを創業。コンサルファーム・PEファンド・大手事業会社への転職支援を手がける。

監修者
高辻 渚Nagisa Takatsuji
STRAND PARTNERS
米国ビジネススクール卒業後、PwCニューヨークオフィス、アクセンチュア戦略部門を経て参画。グローバル視点でのコンサル・外資系企業への転職支援を担当。
本記事はストランドパートナーズ株式会社のコンサルティング業界担当コンサルタントが内容を確認しています。
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