EYストラテジー・アンド・コンサルティングへの転職|選考フロー・難易度
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EYSCの中途選考は、書類選考・適性検査・複数回の面接という標準的な流れで、期間は2〜3か月程度とされています。選考倍率は約25倍、戦略ポジションでは40倍以上という数字もある一方、年間1,000人規模の採用という拡大局面にあります。
この記事のポイント
- ✓中途の選考フローは書類選考 → 適性検査(TG-WEB/玉手箱)→ 面接2〜3回 → 最終面接
- ✓選考期間は2〜3か月程度
- ✓選考倍率は約25倍。戦略ポジション(EY-Parthenon)は40倍以上
- ✓中途採用比率は約84%、年間1,000人規模の採用という推計もある
- ✓「なぜコンサルか」「なぜEYか」の一貫性が重視される
選考フロー
選考期間は通常2〜3か月程度です。他のBIG4と比べても標準的な長さです。
1書類選考
職務経歴書をもとに、応募領域に関連する実務経験が精査されます。
2適性検査(TG-WEB/玉手箱)
基礎的な能力を測る検査が実施されます。形式が指定されるため、事前に対策しておくことが有効です。
3面接(2〜3回)
経験の深掘りと志望動機の確認が中心です。論理的なコミュニケーションが評価されます。
4最終面接
組織への適合性と入社意思の確認が行われます。
選考倍率と難易度
EYSCの選考倍率は約25倍とされています。戦略ポジション(EY-Parthenon)では40倍以上という数字もあり、応募する領域によって難易度が大きく変わります。
拡大局面という追い風
一方で、同社は中途採用比率が約84%、年間採用規模1,000人という推計もある拡大局面にあります。倍率は高いものの、絶対的な採用枠は相当な数に上ります。
アクセンチュアの選考倍率が約30倍とされることを踏まえると、EYSCの25倍は総合系ファームの中では標準的な水準です。準備を尽くせば十分に挑戦可能な選考と言えます。
| ファーム | 選考倍率の目安 |
|---|---|
| EYSC(戦略ポジション) | 40倍以上 |
| アクセンチュア | 約30倍 |
| EYSC(通常ポジション) | 約25倍 |
転職支援サービス等が公開している推計値です。公式に開示された数値ではありません。
面接で問われること
「なぜコンサルか」「なぜEYか」の一貫性
同社の面接では、この2つの問いに一貫して答えられるかが重視されるとされています。
「なぜコンサルか」は事業会社ではなくコンサルティングを選ぶ理由、「なぜEYか」は他のBIG4ではなく同社を選ぶ理由です。BIG4は年収水準を揃えているため、報酬を理由にすることはできません。
「なぜEY」の答え方
説得力があるのは、同社固有の特徴と自身のキャリア志向を結びつけた動機です。具体的には以下のような要素が挙げられます。
- •「Long-term value(長期的価値)」という理念への共感
- •サステナビリティ・ESG領域への注力
- •EY-Parthenonを擁するM&A起点の戦略案件
- •拡大局面にあり、新しい領域の立ち上げに関われる可能性
フェルミ推定への備え
同社の新卒選考ではフェルミ推定が課されることが知られており、中途選考でも論理的思考力を測る設問が出される可能性があります。
BIG4各社はいずれもケース面接や思考力を問う設問を実施するため、対策は共通して活用できます。答えの正しさより、思考プロセスの明快さを示すことが重要です。
適性検査(TG-WEB/玉手箱)対策
同社の適性検査ではTG-WEBまたは玉手箱が使用されるとされています。いずれも形式に慣れているかどうかで結果が大きく変わる検査です。
特にTG-WEBは独特の問題形式で知られ、初見では時間内に解ききることが難しい設問も含まれます。応募前に対策本などで形式に触れておくことをおすすめします。
応募領域の選択
同社は戦略(EY-Parthenon)、業務・テクノロジー、組織・人事、サステナビリティといった領域を持ちます。応募する領域によって求められる経験も選考難易度も異なります。
| 領域 | 評価されやすい経験 | 難易度 |
|---|---|---|
| 戦略(EY-Parthenon) | 戦略立案、M&A・ポートフォリオ検討の経験 | 40倍以上と最難関 |
| 業務・テクノロジー | 業務改革、システム導入・DX推進の経験 | 約25倍 |
| 組織・人事 | 人事制度設計、組織開発の経験 | 約25倍 |
| サステナビリティ | ESG、サステナビリティ関連の実務経験 | 約25倍 |
同社の公開情報および転職支援サービスの推計値をもとにした整理です。
拡大領域を狙う
同社が注力しているサステナビリティ領域は、他のBIG4と比べて先行しています。この領域の実務経験がある場合、同社を志望する必然性を語りやすくなります。
また拡大局面にあるため、新しく立ち上がる領域では経験者が不足している可能性もあります。求人情報を継続的にチェックし、自身の経験と合致するポジションを見極めることが有効です。
職位体系と入社時の職位
中途選考で最も実利に直結するのが「どの職位でのオファーか」です。BIG4は年収水準を揃えているため、提示額の差は職位の差とほぼ同義になります。
職位の段階
同社の等級体系は公式に開示されていませんが、BIG4系ファームでは次のような段階構成が一般的です。求人票やオファー面談ではこれらの名称が用いられます。
| 職位 | 主な役割 | 想定される前職経験の目安 |
|---|---|---|
| スタッフ/アナリスト | 調査・分析・資料作成 | 社会人数年程度 |
| シニアスタッフ/コンサルタント | 担当領域のオーナーとして成果物を完遂 | 事業会社・SIer等で5年前後 |
| マネージャー | プロジェクト管理とクライアント折衝 | プロジェクトリード経験 |
| シニアマネージャー | 複数案件の統括と提案活動 | 部門・複数案件のマネジメント経験 |
| アソシエイトパートナー/ディレクター | 案件組成と提案活動の主導 | 事業責任・大型案件の統括経験 |
| パートナー | 事業責任と経営レベルのリレーション構築 | — |
同社の正式な等級名称・要件は公式非開示です。BIG4系ファームで一般的な職位構成をもとに編集部が整理したものであり、実際の呼称や運用は異なる可能性があります。
入社時の職位は前職経験で決まる
中途入社時の職位は、前職の役割と選考での評価によって決まります。コンサルティング未経験の場合、事業会社で管理職だった人がマネージャー相当で入社するとは限らず、シニアスタッフ相当からの出発になることもあります。
一方、拡大局面にある同社では上位職の枠も継続的に生まれています。職位が想定より下がる提示を受けた場合でも、昇進までの想定期間と評価の考え方をオファー面談で確認しておくと、実質的な条件を判断しやすくなります。
- •提示職位と、その職位の年収レンジの上限・下限を確認する
- •次の職位への昇進に必要な要件と、標準的な滞留年数を確認する
- •みなし残業の有無と時間数、超過分の扱いを確認する
- •配属予定のサービスライン(コンサルティングかストラテジー・アンド・トランザクションか)を確認する
応募区分 — コンサルティングかストラテジー・アンド・トランザクションか
EYSCは2020年10月1日に、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社(EYTAS)とEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社(EYACC)が統合して発足した法人です。このため同社は「コンサルティング」と「ストラテジー・アンド・トランザクション」という2つのサービスラインを同一法人内に持ちます。応募時にはどちらの領域を志望するかが実質的な分岐点になります。
他のBIG4との構造の違い
デロイト、PwC、KPMGはいずれもディールアドバイザリー(FAS)機能を別法人または別部門として運営しており、応募段階から法人が分かれています。EYの場合はEYSC1社への応募の中で領域を選ぶ形になります。
「EYのFASに応募したい」と考えた場合、対応する単独法人は存在せず、EYSCのストラテジー・アンド・トランザクション(EY-Parthenon)が受け皿になると理解するのが正確です。
| グループ | ディール/FASの応募先 |
|---|---|
| EY Japan | EYSC(ストラテジー・アンド・トランザクション/EY-Parthenon) |
| デロイト トーマツ | 合同会社デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー部門(旧DTFA) |
| PwC Japan | PwCアドバイザリー合同会社 |
| KPMGジャパン | 株式会社KPMG FAS |
各グループの公式サイトで公表されている法人・組織構成をもとに編集部が整理したものです。
2025年7月のEY-Parthenon再編
同社の公式発表によれば、2025年7月1日付でEY-Parthenonが戦略コンサルティングとトランザクション(M&A支援)を統合・拡張し、戦略立案から実行、事業再生、ポートフォリオ最適化までを一体で提供する体制へ再編されました。日本ではEYSCがこの全領域を統括します。
応募者にとっては、戦略とディールの境界が以前より曖昧になったことを意味します。戦略立案の経験だけでなく、財務デューデリジェンスやバリュエーションといったディール実務の経験も評価対象になり得ると考えてよいでしょう。
領域別に評価される経験
| サービスライン | 代表的な仕事 | 評価されやすい経験 |
|---|---|---|
| ストラテジー・アンド・トランザクション(EY-Parthenon) | 成長戦略・M&A戦略・デューデリジェンス・事業再生 | 戦略立案、M&A実務、財務分析、投資銀行・FAS出身 |
| ビジネスコンサルティング | サプライチェーン、ファイナンス、顧客体験の変革 | 事業会社での業務改革、CxO直下の企画経験 |
| テクノロジー | DX推進、システム構想策定・導入 | SIer・事業会社IT部門でのプロジェクト経験 |
| ピープル/組織・人事 | 人事制度設計、組織開発、チェンジマネジメント | 人事企画、組織開発の実務経験 |
| サステナビリティ | ESG対応、非財務情報開示、脱炭素 | サステナビリティ推進、開示実務 |
EY Japan公式サイトで示されているサービス区分をもとに編集部が整理したものです。募集区分の名称・区切りは時期により変わります。評価されやすい経験は一般的な傾向であり、公式に示された要件ではありません。
本ページの情報の出所
選考に関する情報は、公式に示されているものと、応募者の体験に基づく公開情報とが混在しがちです。本ページの区分を明示します。
| 項目 | 内容 | 出所の区分 |
|---|---|---|
| 法人の成り立ち | 2020年10月1日、EYTASとEYACCの統合により発足 | 公式開示(EY Japanリリース) |
| サービスライン構成 | コンサルティング/ストラテジー・アンド・トランザクション | 公式開示(EYSC会社概要) |
| EY-Parthenon再編 | 2025年7月1日、戦略とトランザクションを統合拡張 | 公式開示(EY Japanリリース) |
| 選考フロー | 書類 → 適性検査 → 面接2〜3回 → 最終面接 | 公開されている選考体験情報の整理(公式非開示) |
| 適性検査の形式 | TG-WEB/玉手箱とされる | 公開されている選考体験情報の整理(公式非開示) |
| 選考倍率 | 約25倍/戦略は40倍以上 | 公開されている推計値(公式非開示) |
| 職位体系・年収レンジ | スタッフ〜パートナーの6段階 | BIG4系で一般的な構成をもとにした整理(公式非開示) |
選考フロー・適性検査の形式・倍率はいずれも同社が公式に開示している情報ではありません。募集ポジションや時期によって運用は変わり得るため、応募先の求人票と選考案内で最新の内容を確認してください。
よくある質問
- Q. EYSCの選考フローを教えてください。
- A. 中途採用では書類選考、適性検査(TG-WEB/玉手箱)、面接2〜3回、最終面接という流れです。選考期間は通常2〜3か月程度とされています。
- Q. 選考倍率はどのくらいですか?
- A. 約25倍とされています。戦略ポジション(EY-Parthenon)では40倍以上という数字もあり、応募する領域によって難易度が大きく変わります。参考としてアクセンチュアは約30倍とされています。
- Q. 適性検査の対策は必要ですか?
- A. TG-WEBまたは玉手箱が使用されるとされ、いずれも形式に慣れているかで結果が変わります。特にTG-WEBは独特の問題形式で初見では時間内に解ききることが難しいため、応募前に対策本などで形式に触れておくことをおすすめします。
- Q. 「なぜEY」にはどう答えればよいですか?
- A. BIG4は年収水準を揃えているため報酬を理由にはできません。「Long-term value」という理念への共感、サステナビリティ・ESG領域への注力、EY-Parthenonを擁するM&A起点の戦略案件、拡大局面にあることなど、同社固有の特徴と自身の志向を結びつけて語ることが有効です。
- Q. 採用は積極的ですか?
- A. 中途採用比率は約84%、年間採用規模は1,000人規模という推計もあり、BIG4の中でもとりわけ拡大局面にあります。倍率は高いものの絶対的な採用枠は相当な数に上ります。
- Q. EYのFAS部門に応募したい場合、応募先はどこになりますか?
- A. EYには他のBIG4のようなFAS単独法人がありません。EYSCは2020年10月1日にEYトランザクション・アドバイザリー・サービス(EYTAS)とEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング(EYACC)が統合して発足した法人で、ディール領域は同社の「ストラテジー・アンド・トランザクション」(EY-Parthenon)が担います。したがってEYSCへの応募の中で、この領域のポジションを選ぶ形になります。
- Q. 入社時の職位はどう決まりますか?
- A. 前職の役割と選考での評価によって決まります。BIG4は年収水準を揃えているため、提示額の差はほぼ職位の差です。オファー面談では、提示職位の年収レンジ、次の職位への昇進要件と標準的な滞留年数、みなし残業の有無、配属予定のサービスラインを確認しておくと実質的な条件を判断しやすくなります。なお同社の正式な等級体系は公式非開示です。
SUPERVISED BY — 監修者
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監修者
辰本 明日加Asuka Tatsumoto
STRAND PARTNERS 代表取締役
慶應義塾大学卒業後、アクセンチュア戦略部門、リクルートを経てSTRAND PARTNERSを創業。コンサルファーム・PEファンド・大手事業会社への転職支援を手がける。

監修者
高辻 渚Nagisa Takatsuji
STRAND PARTNERS
米国ビジネススクール卒業後、PwCニューヨークオフィス、アクセンチュア戦略部門を経て参画。グローバル視点でのコンサル・外資系企業への転職支援を担当。
本記事はストランドパートナーズ株式会社のコンサルティング業界担当コンサルタントが内容を確認しています。
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