EYストラテジー・アンド・コンサルティングの評判は？拡大局面の実態

中間的だがPwC寄り

残業時間（月52時間）と有給消化率（65%程度）はBIG4の中で中間的な水準です。ただしPwC（月48時間・70%以上）に近く、デロイト（月65時間・50%程度）とは明確な差があります。

リモートもハイブリッド推進とされ、プロジェクト次第のデロイトより柔軟です。総じてPwC寄りの働き方と理解できます。

拡大がもたらすメリット

• •ポジションが継続的に生まれ、昇進機会が多い
• •中途採用比率が約84%と高く、外部からの参入がしやすい
• •新しい領域・サービスの立ち上げに関われる可能性がある
• •同じ立場の中途入社者が多く、馴染みやすい

拡大に伴う留意点

これらは急成長するどの組織にも共通する現象であり、EYSC固有の問題ではありません。安定した仕組みの中で働きたいか、変化の中で機会を掴みたいかという志向の違いが、評価を分けます。

• •組織の仕組みや制度が発展途上の側面がある
• •急拡大により、チームや上司が頻繁に変わる可能性がある
• •2020年発足のため、確立された社内文化はまだ形成途上
• •案件の質や難易度にばらつきが生じやすい

サステナビリティ・ESG領域の先進性

EYグループは「Long-term value（長期的価値）」を共通理念に掲げ、短期的な財務成果にとどまらない企業価値の向上を支援対象としています。この理念のもと、サステナビリティやESG関連のテーマに早くから取り組んできました。

この領域は今後も需要拡大が見込まれるため、専門性を築ける環境として評価されています。他のBIG4と比べた明確な差別化要素です。

EY-Parthenonによる戦略・M&A領域

グローバル戦略ブランドEY-Parthenonを擁し、M&A戦略やポートフォリオ再編などディール起点の戦略案件に厚みがあります。BIG4系に在籍しながら戦略案件に関与できる点が魅力です。

働き方の柔軟性

残業月52時間、有給消化率65%程度、ハイブリッド推進というデータは、BIG4の中で中間からやや良好な位置づけです。デロイトと比べれば明確に働きやすい環境と言えます。

向いている人

• •サステナビリティ・ESG領域の専門性を築きたい人
• •M&A起点の戦略案件に関わりたい人
• •拡大フェーズの組織で早期にポジションを得たい人
• •外資系らしい成果主義の環境を好む人
• •新しい領域の立ち上げに関わりたい人

向いていない人

• •確立された組織文化と仕組みの中で働きたい人
• •チームでの協働を最重視する人（デロイト・KPMGのほうが適合する可能性）
• •安定した案件構成を求める人
• •頻繁な組織変更を避けたい人

監査法人・税理士法人とは別法人

EY Japanは、EY新日本有限責任監査法人（監査・保証業務）、EY税理士法人（税務）、EYSC（コンサルティングおよびストラテジー・アンド・トランザクション）、EY弁護士法人（法務）などで構成されています。EYSCはこのうちコンサルティングとディールを担う事業会社です。

監査法人と別法人であることは、監査独立性の観点から重要な意味を持ちます。監査を受任しているクライアントに対して提供できるサービスには制約が生じるため、案件構成にはこの規制が影響します。これはEYに限らずBIG4に共通する構造です。

EY Japan公式サイトに掲載されている構成法人の一部を抜粋したものです（公式開示）。

EYにはFAS単独の法人がない

他のBIG4では、M&Aや事業再生といったディールアドバイザリー機能を独立した法人や部門として持ちます。デロイトのファイナンシャルアドバイザリー部門（旧DTFA）、PwCアドバイザリー、KPMG FASがこれにあたります。

EYは異なります。EYSCは2020年10月1日に、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス株式会社（EYTAS）とEYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社（EYACC）が統合して発足した法人です。ディール機能とコンサルティング機能が最初から同一法人の中に置かれています。

この構造は評判の読み方にも影響します。「EYSCの働き方」「EYSCの年収」として語られる内容には、戦略・M&Aを担う人員と、業務・テクノロジー変革を担う人員の双方が含まれています。所属するサービスラインによって実態は相応に異なると考えるのが自然です。

各グループの公式サイトで公表されている法人構成をもとに編集部が整理したものです。

EY-Parthenonはグローバルブランド

EY-Parthenonは日本独自の組織ではなく、EYのグローバル戦略ブランドです。同社の公式発表によれば、EY-Parthenonは150以上の国と地域で25,000人規模の専門家を擁するネットワークとされています。

2025年7月1日には、EY-Parthenonが戦略コンサルティングとトランザクション（M&A支援）を統合・拡張し、戦略立案から実行、事業再生、ポートフォリオ最適化までをエンド・ツー・エンドで提供する体制へ再編されたことが公式に発表されています。日本ではEYSCがこの領域を統括します。

この再編は、EYがディールと戦略を一体で扱う方向に振り切ったことを意味します。他のBIG4がFASを別法人として運営していることと対比すると、EYの特徴が理解しやすくなります。

Long-term valueという共通言語

「Long-term value（長期的価値）」はEYグループ全体で共有される理念であり、日本法人だけの標語ではありません。グローバルで共通の枠組みを使うため、海外オフィスとの連携時に前提のすり合わせが容易という評価につながっています。

一方で、グローバル共通の方法論が前提となる場面では、日本市場固有の事情に合わせた柔軟性が制約されるという見方もあります。どちらの側面を重視するかは、志向によって評価が分かれる部分です。

評価が分かれる点の整理

公開されている評価の傾向を編集部が両論併記の形で整理したものです。個別の評価は所属サービスライン・チームにより異なります。