エル・ティー・エス（LTS）への転職｜5職種の違いと選考前に確認すべきこと

入社後の職種変更が公式に用意されている

公式キャリア採用ページには、5職種のいずれかで入社したうえで、その職種でキャリアを積むことも、入社後に別の職種へチャレンジすることもできる旨が記載されています。有価証券報告書でも、対処すべき課題として「グループ会社間の人財交流やコンサルタントとエンジニアのキャリア転換機会の充実」が挙げられています。

この記載は、入口の職種が将来を固定しないことを示す一方で、最初の配属が数年間の経験を決めることには変わりありません。面接では「この職種で入社した場合、最初の1〜2年でどのような案件に関わる可能性が高いか」を具体的に確認することをおすすめします。

実際の募集ポジションは職種の中でさらに分かれる

公式採用ジョブボードを見ると、コンサルタント職の中だけでもビジネスコンサルタント（シニアコンサルタント／マネージャー）、BPRコンサルタント、SXコンサルタント、データ分析コンサルタント、トランスフォーメーションコンサルタント（東京／関西）、プロダクトマネジメントコンサルタントなど、複数のポジションが並列で募集されています（2026年9月13日確認）。

勤務地も東京・大阪などポジションによって異なり、募集職位も「メンバー」「リーダー」「マネージャー」と明示されています。「LTSに応募する」ではなく「どのポジションに応募するか」という粒度で検討することが、ミスマッチを防ぐ最短ルートです。

2025年に戦略コンサルティング事業本部が新設された

2025年12月期の有価証券報告書では、プロフェッショナルサービス事業において「戦略コンサルティング事業本部を新設し、戦略・データ・AIなどの専門性及びマクロ環境分析を軸に顧客、特にCXOクラスのあらゆる課題解決と企業価値向上につながる支援サービスにも注力する」と記載されています。

従来の強みである業務分析・IT導入支援・現場展開に加え、上流側の組織を立てた形です。戦略領域を志望する場合は、この事業本部の位置づけと担当テーマを面接で確認するとよいでしょう。

プラットフォーム事業は構造改革の途上

プラットフォーム事業は「アサインナビ」「プロフェッショナルハブ」「グロースカンパニークラブ」を運営し、主に連結子会社のエル・ティー・エス リンクが担っています。2025年12月31日時点の「アサインナビ」会員数は法人・個人あわせて14,915会員（前期末比692会員増）です。

一方、2025年12月期のセグメント売上高は20億4,400万円（前期比8.6%減）、セグメント損失25百万円（前期は76百万円の利益）でした。有価証券報告書には「『プロフェッショナルハブ』による稼働人員数が伸び悩み、収益性が低下」「営業体制の見直しをはじめとする組織体制の強化や既存業務の効率化、提供サービスの見直し等、事業そのものの構造改革に取り組みました」と記載されています。ビジネスプロデュース職を志望する場合、この状況を踏まえた質問を準備しておくと議論が深まります。

グループ各社の役割を分けて見る

LTSの連結子会社は、エル・ティー・エス リンク（プラットフォーム事業）、LTS ASIA、ワクト、エル・ティー・エス ソフトウェアテクノロジー、日比谷コンピュータシステム、日比谷リソースプランニング、ME-Lab Japanの7社です。持分法適用関連会社としてFPTコンサルティングジャパン（議決権20.0%）と株式会社ビジー・ビー（同41.5%）があります。

このうち日比谷コンピュータシステムは、連結売上高に占める割合が10%を超える主要子会社で、2025年12月期の売上高は28億900万円、経常利益7億4,400万円と有価証券報告書に個別開示されています。応募先がLTS本体か子会社かによって、事業内容も労働条件も異なる可能性があるため、募集主体を確認してください。

公式に確認できる採用関連の情報

• •募集はコンサルタント職・ITエンジニア職・ITサービス職・ビジネスプロデュース職・ビジネスマネジメント職の5職種（公式「募集職種」ページ）
• •応募はポジション単位。ジョブボード上で職種・勤務地・想定職位（メンバー／リーダー／マネージャー）が明示されている
• •外国籍の応募を歓迎する旨と、日常会話レベルの日本語能力が必要である旨（公式「よくある質問」）
• •語学力は必須条件ではないが、高い場合は年次に関わらず活かせるプロジェクトに参画する機会がある旨（同）
• •勤務地は相談のうえ決定し、コンサルタントはクライアント先での業務が多く、必要に応じて国内外への長期出張が発生する旨（同）
• •キャリア採用入社者には入社時に3日間の導入研修を実施（公式「福利厚生（各種制度）」）

面接で確認しておきたい質問

• •応募ポジションの募集主体はLTS本体か、連結子会社か
• •最初の1〜2年で想定される案件のテーマ・規模・役割
• •クライアント先常駐とテレワークの比率、および出張の頻度
• •適用される勤務制度（フレックスタイム制か専門業務型裁量労働制か）と、みなし時間の扱い
• •提示年収の内訳（基本給・賞与・各種手当）と、賞与の評価連動の幅
• •職種変更を希望する場合の実際の手続きと過去の実績

会社自身が「人財」を最重要課題に置いている

有価証券報告書の「対処すべき課題」では、①優秀な人財の確保、②人財の育成強化が第1・第2に挙げられています。①では「採用した人財に対する成長機会の提供や人事評価制度の整備改善、働きやすい環境の整備などを通じて離職率を抑制し、優秀な人財が定着化する仕組み作りを進めてまいります」と記載されています。

「事業等のリスク」でも、「IT・コンサルティング業界における人財の争奪戦は激しさを増しており、優秀な人財の採用・確保及び育成が計画通りに進まない場合や、優秀な人財の社外流出が生じた場合、人財採用に係るコストが高騰した場合には、競争力の低下や事業規模拡大の制約、顧客に提供するサービスレベルの低下をもたらす」可能性が明記されています。採用と定着が経営課題として明示されている点は、候補者側から見れば交渉余地の存在を示す材料でもあります。

急拡大の副作用も課題として記載されている

有価証券報告書には「積極採用の継続及び2023年10月の株式会社ＨＣＳホールディングス（現　株式会社日比谷コンピュータシステム）の子会社化等により、社員1,000名規模の体制を整えることができましたが、一方で、大量採用した人員の受入・定着・育成の枠組みの整備やグループ会社間での連携強化等、当面、収益性を維持しながらの規模拡大に向けた施策が重要となる」と記載されています。

提出会社の従業員数は2021年12月期282名、2022年12月期308名、2023年12月期375名、2024年12月期431名、2025年12月期456名と5期で約1.6倍になりました。ポジションが継続的に生まれる環境である一方、受入・育成体制の整備が進行中であることも会社自身が認めています。オンボーディングの実態を面接で聞いておく価値は高いといえます。

向いていると考えられる人

• •業務プロセスの可視化・改善から実行定着まで、現場に入り込む支援スタイルに価値を感じる人
• •年収の代表値を口コミ集計ではなく開示資料で確認したうえで意思決定したい人
• •コンサルティングとシステム開発の双方がグループ内にある環境で、職種の幅を広げたい人
• •公式キャリア採用ページが挙げる「中小規模のプロジェクトが多く、思いとベースのスキルがあれば早い段階でPLやPMを任される」環境に魅力を感じる人
• •受託案件だけでなく自社プラットフォームサービスの企画・運営にも関心がある人

慎重に検討したい人

• •特定業界を深掘りしたい人。公式キャリア採用ページには「組織はインダストリーカットではありません」と明記されており、各チームがコア領域を持ちつつ異なる業界で実践する構成です
• •入社前に選考プロセスや想定年収レンジを詳細に把握してから動きたい人。いずれも公式には開示されていません
• •大規模グローバル案件を主軸にしたい人。海外拠点は香港とシンガポールの2社で、案件の中心は国内です
• •常駐を避けたい人。公式FAQにはコンサルタントがクライアント先で業務を行うことが多く、必要に応じて国内外への長期出張が発生する旨が記載されています