コンサルペディアCONSULPEDIA
独立系・新興転職・選考対策

山田コンサルティンググループへの転職｜選考フロー・求める人物像・難易度

最終更新：

山田コンサルティンググループの中途採用は、戦略系ファームのケース面接中心の選考とは性格が異なります。公式に案内されている選考フローはWeb適性検査と複数回の面接が中心で、問われるのは論理パズルの巧拙よりも「中堅・中小企業のオーナー経営者と向き合い、財務諸表を読み解いて実行まで伴走できるか」という適性です。本ページでは公開情報をもとに選考の流れと対策を整理します。

この記事のポイント

  • ✓公式の選考フローは、応募（履歴書・職務経歴書・志望動機書の3点）→書類選考→Web適性検査→面接2〜3回→内定
  • ✓応募時に志望動機書の提出が求められる点が特徴。書類段階から志望理由の言語化が必要
  • ✓書類選考・面接とも結果連絡まで各2週間程度と案内されており、選考期間は比較的長め
  • ✓金融機関・会計事務所・事業会社の経営企画出身が中心。公認会計士31名、税理士40名、中小企業診断士37名が在籍（2026年4月1日現在）
  • ✓中途入社者には入社後1〜2週間程度の研修があり、その後は配属部署のOJTで実務を学ぶ体制

中途採用の選考フロー

同社は公式採用サイトで中途採用（キャリア採用）の選考フローを明示しています。以下は公表されている内容の整理です。時期やポジションにより変動があるため、応募時に必ず最新の案内を確認してください。

1応募

履歴書・職務経歴書・志望動機書の3点をPDFで提出します。志望動機書が必須である点が特徴で、応募段階から「なぜ山田コンサルティンググループなのか」を文章で示す必要があります。

2書類選考

結果連絡までは2週間程度と案内されています。提出書類のみで判断されるため、経歴と志望動機の接続が書面上で完結している必要があります。

3Web適性検査

書類選考通過の連絡とあわせて、Web形式の適性検査の案内があります。事前に受検環境と時間を確保しておくとよいでしょう。

4面接（2〜3回）

配属を想定する部門により2回または3回実施されます。結果連絡までは各回2週間程度と案内されています。

5内定

オファー提示。年俸制のため、提示額の内訳と想定職位を確認しておくことをおすすめします。

志望動機書が求められる意味

多くのファームが履歴書と職務経歴書の2点で応募を受け付ける中、同社は志望動機書を加えた3点を求めます。これは、同社の仕事が「コンサルティングスキル一般」ではなく「事業承継・M&A・事業再生という特定の領域で、中堅・中小企業のオーナーと長期的に向き合う」という具体的な性格を持つためと考えられます。

汎用的な志望動機ではなく、同社のどのサービス領域に、自分のどの経験がどう接続するのかを書面で示せるかが第一の関門になります。

ケース面接についての整理

公式に案内されている選考フローにケース面接の記載はなく、Web適性検査と複数回の面接が選考の中心です。マッキンゼーやBCGといった戦略系ファーム、あるいはベイカレントの選考で必須となるケース面接への対策よりも、自身の実務経験を同社のサービス領域の文脈で語れるようにする準備が優先されます。

ただしポジションによって選考内容は異なり得ます。応募経路で案内される選考内容を必ず確認してください。

選考スピードは速くない

書類選考・面接とも結果連絡まで各2週間程度と案内されているため、応募から内定までは相応の期間を見込む必要があります。船井総研のように意思決定の速い選考運営とは対照的で、複数社を並行して受ける場合はスケジュール管理が重要になります。

募集領域 — 何のコンサルタントとして採用されるのか

同社のサービス領域は幅広く、どの領域での採用かによって求められる経験は大きく変わります。応募前に自分の経験がどの領域に接続するかを整理しておくことが重要です。

領域内容親和性の高いバックグラウンド
事業承継コンサルティング親族承継・MBO・第三者承継（M&A）の比較検討と実行支援。相続・資本政策を含む税理士、会計事務所、金融機関の法人営業・信託
M&Aアドバイザリー案件組成からデューデリジェンス、バリュエーション、PMIまで証券会社、銀行、FAS、事業会社の経営企画
事業再生コンサルティング事業と財務の一体的な再構築。収益力強化と過剰債務の適正化金融機関の審査・再生部門、公認会計士
経営コンサルティング中期経営計画、収益改善、業種別の経営支援事業会社の経営企画、中小企業診断士
不動産コンサルティング土地活用の検証・提案、底地借地問題の解決不動産会社、金融機関の不動産部門
海外ビジネスコンサルティング海外進出から改善・撤退までの一貫支援商社、事業会社の海外事業、海外駐在経験者
組織人事コンサルティング中堅・中小企業の組織・人材課題の解決人事コンサル、事業会社の人事

公式サイトのサービス領域の記載をもとにした整理です。募集の有無・内容は時期により変動します。

資本戦略領域の専用採用サイト

同社は事業承継・事業承継型M&A・コーポレートファイナンス・コーポレートガバナンスの4領域について、「資本戦略コンサルティング」の専用採用サイトを開設しています。これらの領域で専門人材を強化する方針が明示されており、該当する経験を持つ場合は通常のキャリア採用よりも接点を作りやすくなります。

国内13拠点・海外11拠点という配属先の広がり

同社は国内13拠点、海外11拠点を展開しています（2024年12月1日現在）。東京以外の拠点勤務や、シンガポールの地域統括法人をはじめとする海外拠点でのキャリアも選択肢に入ります。勤務地の希望は選考過程で確認しておくべき項目です。

求められるバックグラウンドと人物像

同社の中途採用で評価されやすいのは、財務諸表を読み解く素養と、オーナー経営者と直接向き合える対人適性の組み合わせです。

財務の素養が前提になる

事業承継も事業再生もM&Aも、出発点は決算書と資本の構造を読み解くことです。銀行・証券などの金融機関出身者、公認会計士・税理士、事業会社の経営企画出身者が中心となるのは、この前提によるものです。

同社には公認会計士31名、税理士40名、中小企業診断士37名、司法書士17名、社会保険労務士5名が在籍しています（2026年4月1日現在）。有資格者と協働する場面が多いため、財務・税務の基礎的な会話が成立することが実務上の要件になります。

オーナー経営者と向き合う覚悟

クライアントの多くは中堅・中小企業のオーナー企業です。大企業の部門責任者を相手にする総合系ファームと異なり、意思決定者本人と、しかも事業承継のように極めて個人的な論点を含むテーマで向き合うことになります。

分析の精緻さだけでなく、経営者の意思決定を支える信頼関係を築けるかが問われます。面接では、前職で意思決定者と直接やり取りした経験があるかが確認されやすいポイントです。

戦略系ファームとは求められる能力が異なる

観点山田コンサルティンググループ戦略・総合系大手ファーム
選考の中心書類（志望動機書含む）・適性検査・面接2〜3回ケース面接・ジョブ・複数回面接
重視される素養財務・税務の素養、経営者との関係構築力論理的思考力、構造化能力
クライアント中堅・中小企業のオーナー経営者大企業の役員・部門責任者
テーマ事業承継・M&A・再生など資本と財務が絡む課題全社戦略・業務改革・DXなど
選考期間各段階2週間程度と案内され、長めになりやすい1〜2か月程度が一般的

公式に案内されている選考情報と各社の公開情報をもとにした整理です。

転職難易度をどう考えるか

同社の難易度は「地頭テストの突破」ではなく「領域適性の合致」で決まるタイプです。

採用は拡大局面にある

有価証券報告書ベースの提出会社の従業員数は、2019年3月期の699名から2026年3月期の898名へ増加しています。グループ総人員数は1,223名（臨時従業員含む、2026年4月1日現在）です。決算説明でも人員増と賃上げによる人件費増加が語られており、採用に投資する局面が続いています。

門戸という意味では、採用数を絞る戦略系ファームより広いと言えます。一方、財務の素養という前提要件があるため、まったくバックグラウンドが接続しない場合は通過が難しくなります。

コンサル未経験からの応募について

同社の中途採用は、コンサルティングファーム経験者に限定されているわけではありません。金融機関や会計事務所の実務経験がそのまま案件遂行に接続する領域が多いためです。ただし、未経験からの応募では「なぜ事業会社や金融機関の中ではなく、コンサルティングという立場で関わりたいのか」を説明できることが求められます。

志望動機書・面接の準備

応募時に志望動機書が必須である以上、志望理由の設計が選考対策の中心になります。

3層で組み立てる

11. なぜこの領域か

事業承継・M&A・事業再生といった領域に関心を持った具体的な原体験を示します。前職で後継者不在の取引先を見た、再生局面の企業に融資判断で関わった、といった実務接点があると説得力が増します。

22. なぜ山田コンサルティンググループか

会計・税務の専門家ネットワークと連携した財務×事業の一体支援、中堅・中小企業に特化した実績、国内外の拠点網といった同社固有の要素と、自分の関心を接続します。「コンサルティングファームだから」で止まると差がつきません。

33. 自分は何を提供できるか

前職で扱った財務データ、業界知見、経営者との折衝経験を、同社の案件のどの局面で活かせるかを具体的に書きます。資格を持つ場合は、資格そのものではなく資格を使って何をしたかを示します。

避けたい志望動機

  • •「経営者に近い立場で仕事がしたい」だけで止まり、同社である理由がない
  • •上場企業としての安定性のみを理由にしている
  • •戦略立案への関心だけを語り、実行や財務・税務の泥臭い部分への言及がない
  • •事業承継とM&Aとが自分の中で区別できていない

入社後の立ち上がり

中途入社者には入社後1〜2週間程度の研修が用意され、その後は配属部署のOJTで実務を学ぶ体制と案内されています。長期の集合研修を経てから配属される形式ではないため、前職の専門性を早期に活かせる人ほど立ち上がりが速くなります。

よくある質問

Q. 山田コンサルティンググループの選考フローを教えてください。
A. 公式採用サイトによれば、応募（履歴書・職務経歴書・志望動機書の3点をPDFで提出）→書類選考→Web適性検査→面接2〜3回→内定という流れです。書類選考・面接とも結果連絡まで各2週間程度と案内されています。面接回数は配属を想定する部門により異なります。
Q. ケース面接はありますか？
A. 公式に案内されている選考フローにケース面接の記載はなく、Web適性検査と複数回の面接が中心です。戦略系ファームのようなケース対策よりも、自身の実務経験を事業承継・M&A・事業再生といった同社のサービス領域の文脈で語れるようにする準備が優先されます。ただしポジションにより選考内容は異なり得るため、応募時に確認してください。
Q. どのようなバックグラウンドの人が採用されていますか？
A. 銀行・証券などの金融機関出身者、公認会計士・税理士、事業会社の経営企画出身者が中心です。事業承継・事業再生・M&Aという領域の性質上、財務諸表を読み解く力が前提になります。同社には公認会計士31名、税理士40名、中小企業診断士37名などが在籍しており（2026年4月1日現在）、有資格者と協働する場面が多くなります。
Q. コンサル未経験でも転職できますか？
A. コンサルティングファーム経験者に限定されているわけではありません。金融機関や会計事務所での実務経験がそのまま案件遂行に接続する領域が多いためです。ただし未経験からの応募では、「なぜ事業会社や金融機関の中ではなく、コンサルティングという立場で関わりたいのか」を説明できることが求められます。
Q. 志望動機書には何を書けばよいですか？
A. 「なぜこの領域か（事業承継・M&A・再生への関心の原体験）」「なぜ同社か（会計・税務の専門家ネットワークとの連携、中堅・中小企業特化、拠点網といった固有要素）」「自分は何を提供できるか（前職経験と案件局面の接続）」の3層で組み立てるのが基本です。汎用的なコンサル志望理由で止まると差がつきません。
Q. 選考期間はどのくらいかかりますか？
A. 書類選考・面接とも結果連絡まで各2週間程度と案内されているため、応募から内定までは相応の期間を見込む必要があります。選考スピードが速い船井総研のようなファームとは対照的なので、複数社を並行して受ける場合はスケジュール管理が重要です。

SUPERVISED BY — 監修者

監修者一覧 ›
辰本 明日加

監修者

辰本 明日加Asuka Tatsumoto

STRAND PARTNERS 代表取締役

慶應義塾大学卒業後、アクセンチュア戦略部門、リクルートを経てSTRAND PARTNERSを創業。コンサルファーム・PEファンド・大手事業会社への転職支援を手がける。

高辻 渚

監修者

高辻 渚Nagisa Takatsuji

STRAND PARTNERS

米国ビジネススクール卒業後、PwCニューヨークオフィス、アクセンチュア戦略部門を経て参画。グローバル視点でのコンサル・外資系企業への転職支援を担当。

本記事はストランドパートナーズ株式会社のコンサルティング業界担当コンサルタントが内容を確認しています。

山田コンサルティンググループに関するその他の記事

関連する業界ガイド

コンサルティング業界へのキャリアに関するご相談はこちらから

ご相談・お問い合わせ ›

運営会社：ストランドパートナーズ株式会社

主な参照元

本ページは各社の公開情報をもとにコンサルペディア運営事務局が独自に編集したものであり、掲載企業による監修・提供を受けたものではありません。年収・残業時間・選考に関する情報は公開求人情報や口コミサイトの集計値をもとにした目安であり、実際の条件を保証するものではありません。内容の訂正が必要な場合はお問い合わせください。